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J-GLOBAL ID：201902215693619584   整理番号：19A1248580

福島第一事故由来物質に対する環境モニタリング手法の最先端 3 事故7年後の福島の放射線分布状況および環境モニタリング技術の最前線

著者 (1件)： 眞田幸尚 (日本原子力研究開発機構)
資料名： ΑΤΟΜΟΣ  (Journal of the Atomic Energy Society of Japan)
巻： 61  号： 6  ページ： 453-456  発行年： 2019年06月01日 
JST資料番号： G0154A  ISSN： 1882-2606  CODEN： NGEGAL  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 解説  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 2011年に発生した福島第一原子力発電所事故から7年が経過しようとしている現在でも政府や自治体をはじめとする様々な環境中の放射線モニタリングが実施されている。原子力研究開発機構は,事故直後から有人のヘリコプターを用いた航空機モニタリングをはじめとする放射線モニタリングの実施主体となっている。本稿では,著者が関わっている事業を中心とした環境中での放射線モニタリングの現状についてまとめるとともに,避難指示区域における住民帰還の観点から生まれている新たなニーズと解決する新技術について紹介する。(著者抄録)

シソーラス用語： *残留放射能 ,  *環境モニタリング ,  原子炉事故 ,  福島県 ,  観測 ,  行政機関 ,  避難地区 ,  ヘリコプタ ,  *空間分布 ,  放射線モニタリング
準シソーラス用語： 航空機観測 ,  日本原子力研究開発機構 ,  福島第一原子力発電所事故 ,  *放射能分布

分類 (1件)： 環境の汚染及び防止  (MB02030K)

引用文献 (9件)：

• 原子力規制委員会,平成28年度放射性物質測定調査委託事業「東京電力株式会社福島第一原子力発電所事故に伴う放射性物質の分布データの集約」成果報告書,http://radioactivity.nsr.go.jp/ja/contents/14000/13159/view.html(2018年10月閲覧).
• 眞田幸尚他,平成28年度原子力発電所周辺における航空機モニタリング(受託研究),JAEA-Technol.2017-034,pp.117.2017.
• モニタリング調整会議,総合モニタリング計画,http://radioactivity.nsr.go.jp/ja/list/204/list-1.html(2018年10月閲覧).
• Kinase S. et al., Long- term predictions of ambient dose equivalent rates after the Fukushima Daiichi nuclear power plant accident., J. Nucl. Sci. Technol. 54, 1345-1354.2017.
• Sanada, Y. et al., Evaluation of ecological half-life of dose rate based on airborne radiation monitoring following the Fukushima Dai- ichi nuclear power plant accident., J. Environ, Radioact., 192,417-425.2018.

タイトルに関連する用語 (9件)： 福島 ,  事故 ,  物質 ,  環境モニタリング ,  手法 ,  最先端 ,  放射線 ,  分布 ,  状況