研究者
J-GLOBAL ID:202001004472226284
更新日: 2023年08月14日
平原 俊
Hirahara Suguru
所属機関・部署:
職名:
助教
ホームページURL (1件):
https://sites.google.com/go.tuat.ac.jp/rinkei/
研究分野 (2件):
森林科学
, ランドスケープ科学
研究キーワード (3件):
自然資源管理
, 公園
, ガバナンス
論文 (10件):
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Chihiro Kayo, Kotoko Sanjo, Issei Sato, Mengyuan Liu, Gianova Vierry Prasetyadi, Suguru Hirahara. Carbon Stocks of Particle Board and Fiberboard in Japan. Scientific Reports. 2023. 13. 1
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平原 俊. 自然資源管理に関する市民参加論の「限界」再考. 林業経済. 2022. 75. 3. 1-16
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Suguru Hirahara. Evaluation of a Structure Providing Cultural Ecosystem Services in Forest Recreation: Quantitative Text Analysis of Essays by Participants. FORESTS. 2021. 12. 11
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平原 俊. 国有林管理における市民参加の現状と課題:赤谷プロジェクトを事例として. 林業経済研究. 2021. 67. 2. 31-46
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平原 俊. 公共空間の市民参加型管理に関する一考察:公園・緑地・里山管理に関する既往研究のレビューを中心として. オホーツク産業経営論集. 2021. 29. 2. 1-17
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MISC (5件):
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平原 俊. 関啓子 著『「関さんの森」の奇跡-市民が育む里山が地球を救う-』(書評). 林業経済. 2020. 73. 6. 27-30
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平原 俊. 年次報告 東京都における公園緑地事業の状況 : 平成29年度決算及び令和元年度予算について. 都市公園 = Public parks. 2019. 225. 48-53
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平原 俊. 年次報告 東京都における公園緑地事業の状況 : 平成28年度決算及び30年度予算について. 都市公園 = Public parks. 2018. 221. 図巻頭1p,46-53
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平原 俊. シンボルプロムナード公園の整備について. 都市公園 = Public parks. 2016. 215. 28-31,図巻頭1p
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平原 俊. 新たな時代の海上公園に向けて : 「海上公園を中心とした水と緑のあり方 中間まとめ」について. 東京港 = Port of Tokyo. 2016. 274. 15-19
講演・口頭発表等 (4件):
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国有林管理のガバナンスにおける市民の位置づけ:赤谷プロジェクトを事例として
(林業経済学会2017年度秋季大会 2017)
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自然資源管理における市民セクターの参加の領域:都市林・鎌倉広町緑地を事例として
(林業経済学会2015年度秋季大会 2015)
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都市林保全運動の展開過程と市民組織の形態:鎌倉広町緑地を事例として
(林業経済学会2012年度秋季大会 2012)
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旧六合村赤岩集落における歴史的環境保全の実態と課題:合意形成過程に着目して
(関東森林学会 2011年度大会 2011)
学歴 (3件):
- 2014 - 2018 東京農工大学 大学院連合農学研究科 環境資源共生科学専攻
- 2011 - 2013 東京農工大学 大学院農学府 自然環境保全学専攻
- 2007 - 2011 東京農工大学 農学部 地域生態システム学科
学位 (1件):
経歴 (5件):
- 2022/04 - 現在 東京農工大学 大学院農学研究院 助教
- 2020/04 - 2022/03 東京農業大学 生物産業学部 自然資源経営学科 助教
- 2019/10 - 2020/03 東京農工大学 大学院農学府 非常勤講師
- 2013/04 - 2020/03 東京都 職員
- 2019/06 - 帝京大学 経済学部 地域経済学科 特別講師
委員歴 (1件):
- 2020/04 - 2021/03 林業経済学会 2021年春季大会運営委員
受賞 (3件):
- 2023/06 - 環境社会学会 奨励賞 自然資源管理に関する市民参加論の「限界」再考
- 2018/03 - 林業経済学会 学生論文賞 自然資源管理において制度化がもたらす市民活動への影響:鎌倉広町緑地の指定管理者選定過程を事例として
- 2015/03 - 林業経済学会 学生論文賞 都市林保全運動における市民のかかわりの変遷:鎌倉広町緑地を事例として
所属学会 (7件):
日本湿地学会
, 環境情報科学センター
, 日本造園学会
, 日本森林学会
, 日本村落研究学会
, 環境社会学会
, 林業経済学会
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