抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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・日本においてもスポーツ興行を産業として育成するには,スポーツ興行が地域で成立するとともに,地産地消が成立する必要があることを指摘。
・地元の支持が米国メジャーリーグベースボール(MLB)ビジネスの基盤である証左のひとつが,総売上の40%を占めるチケット収入であり,スタジアム建設や運営費を地元自治体が税金によって負担していることを指摘。
・地域のプロスポーツチームが行政機能を代行できる例として,米国ペンシルベニア州レディング市の取り組みと市長へのインタビュー結果を紹介。
・日本では,大リーグ他アメリカプロスポーツの競技施設とは対照的に,球場の運営権を球団が保有していないケースがあることを概説。
・球団の地域の経済発展への直接の寄与は限定的であるが,特定地域の開発,都市のイメージや住民のアイデンティティの確立,健全な娯楽の機会の増大など,必ずしも数値化して測定できない部分での貢献は大きいことを指摘。