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J-GLOBAL ID：202002274892596102   整理番号：20A2050492

教育分野におけるエビデンス仲介機関の特徴

The characteristics of evidence institutions in education

著者 (2件)： 森俊郎 (岐阜県養老町笠郷小) ,  岡崎善弘 (岡山大 大学院教育学研究科)
資料名： 日本評価研究  (Japanese Journal of Evaluation Studies)
巻： 20  号： 2  ページ： 77-88  発行年： 2020年07月31日 
JST資料番号： F1250A  ISSN： 1346-6151  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 短報  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： エビデンスの活用は教育分野にも広がっており,2000年頃から教育のエビデンスを仲介する機関が諸外国で設立され始めた。本稿は,諸外国のエビデンス仲介機関の特徴について調査した。3つのエビデンス仲介機関(WWC,EEF,CUREE)の各特徴を調査した結果,WWCとEEFは研究を評価する基準を厳密に定めており,WWCはランダム化比較試験を主に集約している一方で,EEFはシステマティックレビューおよびメタアナリシスを主に集約していた。また,エビデンスの頑健性や介入効果を示す枠組みも異なっていた。さらに,WWCとEEFは研究の要約を主に作成しており,CUREEはエビデンスの活用に関する支援に主に取り組んでいた。最後に,教育分野のEBPMの観点からエビデンス仲介機関の在り方について考察した。(著者抄録)

シソーラス用語： 指針 ,  評価 ,  ランダム化比較試験 ,  システマティックレビュー ,  *メタ分析 ,  ロバスト性 ,  効果 ,  *情報システム ,  アメリカ合衆国 ,  英国 ,  *学校教育 ,  エビデンスに基づくガイドライン
準シソーラス用語： 介入効果 ,  頑健性 ,  研究評価 ,  *仲介システム

分類 (1件)： 科学技術教育  (AA04000C)

引用文献 (16件)：

• 家子直幸・小林庸平・近藤碧(2017)「諸外国における客観的根拠に基づく教育政策の推進に関する状況調査報告書」、文部科学省
• 井伊雅子・五十嵐中・中村良太(2019)『新医療経済学:医療の費用と効果を考える』、日本評論社
• 吉良直(2009)「どの子も置き去りにしない(NCLB)法に関する研究:米国連邦教育法の制定背景と特殊性に着目して」、『教育総合研究:日本教育大学院大学紀要』、2:55-71
• 卓興鋼・吉田佳督・大森豊緑(2011)「エビデンスに基づく医療(EBM)の実践ガイドラインシステマティックレビューおよびメタアナリシスのための優先的報告項目(PRISMA声明)」、『情報管理』、54:254-266
• 原田隆之(2015)『心理職のためのエビデンス・ベイスト・プラクティス入門-エビデンスを「まなぶ」「つくる」「つかう」』、金剛出版

タイトルに関連する用語 (3件)： 教育 ,  エビデンス ,  仲介