抄録/ポイント:
抄録/ポイント
文献の概要を数百字程度の日本語でまとめたものです。
部分表示の続きは、JDreamⅢ(有料)でご覧頂けます。
J-GLOBALでは書誌(タイトル、著者名等)登載から半年以上経過後に表示されますが、医療系文献の場合はMyJ-GLOBALでのログインが必要です。
研究の目的。本研究の目的は,高等学校における学校規模ポジティブ行動支援(School-Wide Positive Behavior Support)の特に第1層支援の効果について検討することである。研究計画。ABCBCDEデザインが用いられた。場面。公立の高等学校において実施された。参加者。高等学校の在校生734名,教員54名であった。介入。学校における目標行動を生徒と教員にリマインドするためのポジティブ行動マトリクスを作成し校内に掲示した。それに加えて目標行動を実行した生徒へのフィードバックを与えるために,GBT(Good Behavior Ticket)およびPPR(Positive Peer Reporting)の両手続きを導入した。前者は,教員によって提示され,後者は生徒によって提示された。行動の指標。問題行動を示した生徒への懲戒件数および目標行動が生起した数を得るためにGBTカードとPPRカードの数を用いた。結果。SWPBS第1層支援(ポジティブ行動マトリクスの掲示,GBTおよびPPR手続きの導入)により,懲戒件数は減少することが示された。結論。SWPBSにおける第1層支援の介入として,ポジティブ行動マトリクスの掲示とGBTおよびPPRの手続きの適用が有効であることが示された。しかし,今回の第1層支援の方略だけでは,問題行動を示す生徒が残されていたため,第2層支援,第3層支援に位置づけられるようなより高密度で個別的な介入が必要であると考えられた。(著者抄録)