研究者
J-GLOBAL ID:202101013490624595   更新日: 2024年03月18日

阿部 智久

アベ トモヒサ | Abe Tomohisa
所属機関・部署:
論文 (6件):
  • 眞田 幸尚, 押切 圭介*, 菅野 麻里奈*, 阿部 智久. 福島第一原子力発電所からの処理水の排出を監視するための実用的なトリチウム水モニターの開発. Nuclear Instruments and Methods in Physics Research A. 2024. 1062. 169208\_1-169208\_7
  • 太田 雅和, 高原 省五, 吉村 和也, 長久保 梓, 廣内 淳, 林 奈穂, 阿部 智久, 舟木 泰智, 永井 晴康. 福島第一原子力発電所周辺の再浮遊$^{137}$Csにおける土壌ダストとバイオアエロゾルの影響. Journal of Environmental Radioactivity. 2023. 264. 107198\_1-107198\_15
  • 眞田 幸尚, 時吉 正憲*, 西山 恭平*, 佐藤 里奈, 吉村 和也, 舟木 泰智, 阿部 智久, 石田 睦司*, 長峰 春夫*, 藤坂 基幸*. 帰還困難区域内での家屋解体・線量低減措置に伴う作業員の外部被ばく評価解析. 日本原子力学会和文論文誌(インターネット). 2023. 22. 2. 87-96
  • 眞田 幸尚, 阿部 智久, 佐々木 美雪, 菅野 麻里奈*, 山田 勉*, 中曽根 孝政*, 宮崎 信之*, 押切 圭介*, 渡部 浩司*. 福島第一原子力発電所処理水放流用プラスチックシンチレータを用いたトリチウムモニターに関する研究. Journal of Nuclear Science and Technology. 2023. 10
  • 阿部 智久, 吉村 和也, 眞田 幸尚. 福島第一原子力発電所事故から7年間における大気中放射性セシウムの経時変化. Aerosol and Air Quality Research. 2021. 21. 7. 200636\_1-200636\_11
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MISC (6件):
  • 阿部 智久, 舟木 泰智, 吉村 和也, 尻引 夏*, 眞田 幸尚. 特定復興再生拠点区域における大気放射能濃度調査(2018年度$\sim$2021年度). JAEA-Data/Code 2023-001. 2023. 38
  • 阿部 智久, 荻谷 尚司*, 柴田 和哉*, 塙 竜明*, 眞田 幸尚. 総合モニタリング計画に基づく発電所から20km以遠における福島県内の放射線モニタリングデータ集. JAEA-Data/Code 2020-004. 2020. 2020-004. 280
  • 阿部 智久, 嶋崎 竹二郎, 大杉 武史, 中澤 修, 山田 尚人*, 百合 庸介*, 佐藤 隆博*. 有害元素を含む放射性廃液から合成されたフェライト生成物のマイクロPIXE分析研究. QST-M-16; QST Takasaki Annual Report 2017. 2019. 140
  • 阿部 智久, 嶋崎 竹二郎, 大杉 武史, 山田 尚人*, 百合 庸介*, 佐藤 隆博*. フェライト処理法の放射性廃棄物への適用; マイクロPIXE分析法によるフェライト生成物の安定性の検討. QST-M-8; QST Takasaki Annual Report 2016. 2018. 61
  • 阿部 智久, 嶋崎 竹二郎, 中山 卓也, 大曽根 理, 大杉 武史, 中澤 修, 百合 庸介*, 山田 尚人*, 佐藤 隆博*. マイクロPIXEを用いた焼却灰中の元素分布測定. QST-M-2; QST Takasaki Annual Report 2015. 2017. 83
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特許 (1件):
  • シンチレータユニットおよび放射線源検出モジュール
講演・口頭発表等 (21件):
  • 市街地の空間線量率の経時変化に対する人為的な影響,1; シリーズ概要と現地観測により得られた環境回復傾向
    (日本原子力学会2023年秋の大会)
  • 除染作業に伴う作業員の被ばく管理,3; 作業員被ばく管理の経験
    (日本原子力学会2023年秋の大会)
  • 市街地の空間線量率の経時変化に対する人為的な影響,2; 3D-ADRESによる詳細な環境モデルを用いたシミュレーション解析による検討
    (日本原子力学会2023年秋の大会)
  • 3D-ADRESによる詳細な環境モデルを用いたシミュレーション解析; 除染活動・耕作による空間線量率低減効果の予測
    (第12回環境放射能除染研究発表会)
  • 大気浮遊じんの粒径分布と放射性核種の移動性に関する研究
    (金沢大学環日本海域環境研究センター2022年度共同研究成果報告会)
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