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J-GLOBAL ID：202102283638647392   整理番号：21A1026426

リモートワーカーの実態調査と業務効率等に関する仮説立案-会社以外の場所による働き方・生活スタイルへの一考察-

著者 (2件)： 栗原知也 (デジタルハリウッド大 大学院) ,  海老根智仁 (デジタルハリウッド大 大学院)
資料名： Direct Marketing Review  (Direct Marketing Review)
巻： 20  ページ： 28-43  発行年： 2021年03月31日 
JST資料番号： L7696A  ISSN： 1347-9490  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 本研究は,昨今のリモートワーク上における,仕事の業務効率化に関して論ずるものである。国土交通省の平成29年度の調査においては,リモートワークの3大効果を「自由に使える時間が増えた」「通勤時間等が減った」「業務効率が上がった」と言っている。リモートワーク導入率が大企業において83%を超えている現在(東京商工リサーチ),企業の生産性向上の側面から,その業務効率向上の可否を考えたい。そこで,従来調査があまりされてはいない,リモートワーカーに絞ったアンケートを行った。それにおいては,自宅作業のみに頼るリモートワーカーの業務効率が比較的低いことがわかった。また,都心部による購買行動を避ける意識は,Eコマースによる物品購入率を引き上げていると推察される。(著者抄録)

シソーラス用語： *在宅勤務 ,  *実態調査 ,  効率 ,  ライフスタイル ,  生産性向上 ,  購買行動 ,  電子商取引 ,  理論
準シソーラス用語： eコマース ,  *リモートワーク ,  仮説 ,  業務効率 ,  生活スタイル

分類 (2件)： 職務管理  (KA04020I) ,  職能管理  (KA04030T)

引用文献 (4件)：

• 安達房子(2010)「テレワークの現状と課題-在宅勤務及び在宅ワークの考察-」京都学園大学経営学部論集、第20巻第1号、2010年10月、pp.49-P70
• 経済産業省 商務情報政策局 情報経済課(2020)「令和元年度 内外一体の経済成長戦略構にかかる国際経済調査事業 (電子商取引に関する市場調査)報告書」
• 千野翔平(2019)「テレワークが従業員に与える影響についての予備的研究」リクルートワークス研究所 Works Discussion Paper No.25
• 角田啓介・後藤充裕・北野孝俊・中村浩司・箕浦大祐(2017)「チャットボットを用いたリモートワーク支援手法の提案」研究報告デジタルコンテンツクリエーション、2017-DCC-15巻38号、pp.1-7

タイトルに関連する用語 (7件)： ワーカー ,  実態調査 ,  業務効率 ,  仮説 ,  立案 ,  会社 ,  生活スタイル