抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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【目的】日本は国土が海に囲まれ漁獲量が世界的にも上位であるが,それを活かせずに食料自給率は横ばいもしくは減少傾向が続いている。また子どもの魚離れも深刻化している。本研究では魚介類の地産地消を促す一資料を作成する目的で,魚介類を好む地域性と学校給食における地産地消メニューの関係性を検証した。【方法】子ども向けの地産地消献立の判断として文部科学省の学校給食栄養報告による地場産物の使用割合を,魚介類を好む地域性として総務省が公開する都市別の食品群別の購入量・購入金額との関係性を採用し,多変量解析による地域相関研究を実施した。【結果】今回検討した8つの食品群のうち魚介類において,給食の地場産物使用割合と食品群別の購入量・購入金額に有意な正の相関が多く確認された。次いで重回帰分析にてこの知見の再検証を行ったが,有意な関係性は維持された。【考察】今回の研究に依り,米どころ・野菜どころといった地域性よりも,魚どころという地域性が給食の地産地消に結びつく傾向があるとする結果が得られた。この背景には立地性や輸送,鮮度,価格,消費者の知識,食文化,歴史などといった背景があるものと考察をした。また今後の課題として,本知見が学校給食のみならず,家庭などにおいても同様の傾向があるのかを確認する必要もあろう。(著者抄録)