抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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大規模水田作経営の専業地帯である大潟村では,タマネギを新規高収益作物と位置づけ,産地パワーアップ事業を契機に,急速な産地形成が進められた.その初期段階の産地全体の生産動向をみると,収穫初年目は低単収や製品率の低さ問題になったが,2年目には単収が増加し,製品率も上昇した.一方,2年目の単収を生産者別にみると,単収を大きく増加した経営と小幅な増加に留まった経営に二極化していた.その要因を経営対応として分析すると,前者の経営では施肥量や防除回数の増加など肥培管理の改善が図られていた.また,経営対応を家族経営と企業経営の視点からみると,家族経営では定植や収穫の労働時間が長く,生産費用のなかでは労働費の占める割合が高かった.一方,企業経営の生産費用では減価償却費の割合が高かった.このように,家族経営では労働力多投型,企業経営では資本多投型の経営対応の傾向がみられた。これまで高収益作物の経営指標は面積あたり収益性であったが,今後,労働力の稀少資源化が想定されるなかでは,家族経営においても労働力(時間)あたり収益性の重要性が高まると考えられる.(著者抄録)