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J-GLOBAL ID:200901093548453557
Update date: Sep. 26, 2024
YASUI Kengo
ヤスイ ケンゴ | YASUI Kengo
Affiliation and department:
Job title:
Professor
Research field (3):
Economic policy
, Economic policy
, Public economics, labor economics
Research theme for competitive and other funds (10):
- 2020 - 2024 認知能力・非認知能力の形成とそれらの労働市場における評価に関する実証分析
- 2017 - 2022 業務とスキルが個人間賃金格差に及ぼす影響に関する実証分析
- 2014 - 2019 経済的価値観・利他性の形成と性格特性の労働市場での評価に関する行動経済学的分析
- 2015 - 2018 制度設計が社会規範に与える影響の経済学的分析
- 2014 - 2018 教育と震災が賃金分布に与える影響に関するミクロ計量分析
- 2012 - 2014 人的資本形成における学校教育と学校外教育の効果に関するミクロ計量分析
- 2009 - 2011 少子高齢化社会における労働供給と資産蓄積
- 2009 - 2010 結婚・離婚行動に関する経済学的研究:パネルデータを用いた実証分析
- 2003 - 2006 労働市場における雇用と賃金の調整についての実証研究
- Empirical analysis of Japanese labor market
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Papers (43):
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Mingyu Jiang, Kengo Yasui, and Kazufumi Yugami. "Working from home, job tasks, and productivity". Telecommunications Policy. 2024
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久米功一・鶴光太郎・佐野晋平・安井健悟. 小学校時代の課外・学校外活動と学業、非認知能力、将来の成果との関係-運動と音楽の選択に着目して. RIETI Discussion Paper, 22-J-030. 2022
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佐野晋平, 鶴光太郎, 久米功一, 安井健悟. スキルの保有と利用の実証分析:ICTスキルと英語スキルに着目して. RIETI Discussion Paper, 22-J-032. 2022
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久米功一・鶴光太郎・佐野晋平・安井健悟. 正社員のワーク・エンゲイジメント. RIETI Discussion Paper, 21-J-045. 2021
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久米功一・鶴光太郎・佐野晋平・安井健悟. 変貌する日本の雇用システムの下での組織市民行動の再評価-所属型・挑戦型組織市民行動の規定要因の実証分析. RIETI Discussion Paper, 21-J-044. 2021
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MISC (21):
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安井健悟, 佐野晋平, 久米功一, 鶴光太郎. 男女別学高校出身者の教育および労働市場のアウトカム. RIETI Discussion Paper, 23-J-042. 2023
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久米功一, 鶴光太郎, 佐野晋平, 安井健悟. 成人になっても非認知能力は向上するのか-年齢と非認知能力の関係に関する実証分析-. RIETI Discussion Paper, 23-J-043. 2023
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ミクロ実証論文執筆の落とし穴とアドバイス. 経済セミナー. 2020. 2020年8・9月号. 29-34
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所得格差と賃金格差. 『日本労働研究雑誌』、No. 657、pp. 18-19、労働政策研究・研修機構. 2015. 657. 18-19
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人種間格差と男女間格差(ニューヨークから--3). 『日本労働研究雑誌』、No. 647、pp. 92-93、労働政策研究・研修機構. 2014. 647. 92-93
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Lectures and oral presentations (28):
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中学の強制的な部活動がスキルとアウトカムに与える影響
(第24回労働経済学カンファレンス 2021)
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人的資本への投資と活用
(第4回人口減少・少子高齢化社会における政策課題に関する研究会 2020)
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大学と大学院の専攻の賃金プレミアム
(平成29・30年度国際共同研究「潜在成長力の強化と経済の活性化に向けた課題」WG1(潜在成長力の強化:人材・人的資本とイノベーション)最終報告会 2018)
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大学院教育が賃金にもたらす効果
(平成29・30年度国際共同研究「潜在成長力の強化と経済の活性化に向けた課題」WG1(潜在成長力の強化:人材・人的資本とイノベーション)中間報告会 2017)
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「無限定正社員に対する限定正社員と有期雇用労働者の賃金差の分析」(佐野晋平氏、久米功一氏、鶴光太郎氏との共著)
(RIETI「労働市場制度改革」研究会 2016)
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Works (19):
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ミクロ実証論文執筆の落とし穴とアドバイス
安井健悟 2022 -
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ワーク・ライフ・バランス研究の新局面-データ活用基盤の整備に向けて-「報告・討論(2)新型コロナウイルス感染症の影響下におけるワーク・ライフ・バランス」
2022 -
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書評『子育て支援の経済学』、山口慎太郎(著)
2021 -
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ミクロ実証論文執筆の落とし穴とアドバイス
2020 -
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書評『テクノロジーが雇用の75%を奪う』、マーティン・フォード(著)秋山勝(訳)
2016 -
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Education (3):
- 2003 - 2006 Osaka University Graduate School, Division of Economics
- 2001 - 2003 Osaka University Graduate School, Division of Economics
- 1995 - 1999 Keio University Faculty of Economics
Professional career (1):
Work history (11):
- 2020/04 - 現在 Aoyama Gakuin University College of Economics Department of Economics Professor
- 2016/04 - 2020/03 Aoyama Gakuin University College of Economics Department of Economics Associate Professor
- 2009/04 - 2016/03 Associate Professor
- 2013/09 - 2014/09 Researcher
- 2007/07 - 2009/03 Lecturer
- 2008/04 - 2008/07 Lecturer
- 2007/08 - 2008/03 Lecturer
- 2006/04 - 2007/06 Researcher
- 2003/10 - 2006/03 Special researcher of the Japan Society for the Promotion of Science
- 1999/04 - 2001/02 アンダーセン・コンサルティング(現社名 アクセンチュア)
- 1999/04 - 2001/02 アンダーセン・コンサルティング(現社名 アクセンチュア) アナリスト
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Committee career (21):
- 2023/04 - 現在 日本経済学会 若手研究支援・男女共同参画委員会委員
- 2023/04 - 現在 日本経済学会 GEAHSS(人文社会科学系学協会男女共同参画推進連絡会)担当委員
- 2021/02 - 現在 日本学術会議 経済学委員会 ワークライフバランス研究分科会 幹事
- 2016/12 - 現在 厚生労働省「労働経済分析研究会 」 委員
- 2020/10 - 2026/09 日本学術会議 連携会員
- 2022/11 - 2025/04 経済産業研究所「AI時代の雇用・教育改革」プロジェクト メンバー
- 2021/09 - 2024/02 経済産業研究所「人的資本(教育・健康)への投資と生産性」プロジェクト メンバー
- 2020/09 - 2022/07 経済産業研究所「AI時代の雇用・教育改革」 メンバー
- 2020/09 - 2022/03 政策研究院「人口減少・高齢化社会における政策課題に関する研究会」 委員
- 2014/11 - 2020/03 経済産業研究所「労働市場制度改革研究会」 委員
- 2018/11 - 2019/03 中央労働委員会 統計アドバイザー
- 2017/07 - 2019/03 内閣府経済社会総合研究所 平成29 ・30年度国際共同研究「潜在成長力の強化と経済の活性化に向けた課題」 リーダー
- 2017/09 - 2017/09 日本経済学会 2017年度日本経済学会秋季大会運営委員
- 2015/06 - 2015/06 日本経済学会 2015年度日本経済学会春季大会プログラム委員
- 2013/06 - 2013/06 日本経済学会 2013年度日本経済学会春季大会プログラム委員
- 2010/04 - 2013/03 労働政策研究・研修機構「ジョブカードの現状と今後の方向性の検討のための研究会」 委員
- 2008/04 - 2011/03 内閣府経済社会総合研究所「ワーク・ライフ・バランス社会の実現と生産性の関係に関する研究会」 委員
- 2009/04 - 2010/03 総合研究開発機構(NIRA)「金融危機後の日本の経済政策のあり方」研究会 委員
- 2008/04 - 2009/03 内閣府経済社会総合研究所 平成20年度国際共同研究「人口減少社会におけるマクロ経済展望」 委員
- 2007/09 - 2008/03 内閣府平成19年度国際共同研究プロジェクト「少子高齢化の下での持続的成長と財政再建に関する国際共同研究調査」における「公的年金を中心とする世代間問題に関する研究」 研究協力者
- 2005/08 - 2006/03 内閣府平成17年度国際共同研究プロジェクト「持続可能な成長の実現に関する国際共同研究調査」における「知価社会における経済と労働」 研究協力者
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Awards (1):
- 2021/12 - 行動経済学会 行動経済学会 第5回アサヒビール最優秀論文賞 社会保障の給付負担に対する選択を決定する要因は何か-個人の意識の役割
Association Membership(s) (3):
日本経済学会
, 第16回労働経済学コンファレンス幹事
, 関西労働研究会月例研究会幹事
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