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J-GLOBAL ID:201201027349003910   Update date: Nov. 05, 2021

Maeba Yusaku

マエバ ユウサク | Maeba Yusaku
Affiliation and department:
Homepage URL  (1): https://portal.hue.ac.jp/up/gyoseki/japanese/researchersHtml/0300/0300_Researcher.html
Research field  (1): Sociology of education
Research theme for competitive and other funds  (10):
  • 2016 - 2019 「現象としての低学力」の実態把握と改善に向けた実践的研究
  • 2016 - 2019 複合的困難に直面する児童・生徒の社会的包摂:小中一貫校・小中連携に注目して
  • 2016 - 2019 東北の被災地における学力保障のアクションリサーチ
  • 2014 - 2019 学力格差の実態把握と改善・克服に関する臨床教育社会学的研究
  • 2016 - 2018 小学校移行期における学力獲得プロセスの解明
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Papers (18):
  • 前馬優策. ウィズコロナと教育格差. 教育と医学. 2021. 69. 1. 41-47
  • 前馬優策. コロナ禍で広がる教育格差:今が議論の時. 女も男も. 2020. 136. 2020年秋・冬号. 64-69
  • 前馬優策. 子どもたちの人権意識とメディア:大阪の子どもたちアンケート2017二次分析から. 大阪の子どもたち:子どもの生活白書-2018年度版. 2019. 19-31
  • 前馬優策. 小学1年生の「文章力」に与える年上きょうだいの影響. 大阪大学大学院人間科学研究科紀要. 2019. 45. 147-161
  • 前馬優策. 子どもたちの人権意識とメディア:子どもたちの今 vol.11. 大阪の子どもたち:子どもの生活白書ー2017年度版. 2018. 18-36
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MISC (23):
  • 前馬優策. 「学校生活と人権に関するアンケート」から見える人権教育の現状と課題:人権への関心と実践行動の育成に向けて. 令和2年度 学校生活と人権に関するアンケート(卒業年次)集計結果及び分析. 2021. 8-11
  • 前馬優策. 自治体政策のススメ「コロナで教育格差を拡大させない!8」. 都政新報. 2021
  • 前馬優策. コロナ禍による学校休校と教育格差. 教職課程年報(広島経済大学). 2021. 23. 26-30
  • 前馬優策. 自治体政策のススメ「コロナで教育格差を拡大させない!7」. 都政新報. 2021
  • 前馬優策. 自治体政策のススメ「コロナで教育格差を拡大させない!6」. 都政新報. 2021
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Books (13):
  • 小学校教育用語辞典
    ミネルヴァ書房 2021 ISBN:9784623090792
  • ポスト・コロナショックの学校で教師が考えておきたいこと
    東洋館出版社 2020 ISBN:4491041539
  • 新自由主義的な教育改革と学校文化:大阪の改革に関する批判的教育研究
    明石書店 2018 ISBN:4750347698
  • 若手教師がぐんぐん育つ学力上位県のひみつ
    教育開発研究所 2017 ISBN:4873804841
  • 教育の理念と思想のフロンティア
    晃洋書房 2017 ISBN:4771028737
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Lectures and oral presentations  (25):
  • Analysis of National Achievement Survey Data Using an Alternative Indicator to Socioeconomic Status: The Case of Osaka City
    (World Education Research Association (WERA) 2019 Focal Meeting 2019)
  • ポスト近代社会における子育て家族:就学前後3年間の追跡調査から
    (日本教育社会学会第70回大会 2018)
  • 学校を対象とした臨床学的研究の面白さと危うさを考える(話題提供)
    (日本教育社会学会 若手研究者交流会 2018)
  • 小中移行期の勉強の好き嫌いに関する子どもの認識枠組みの解明:JLSCP2015-2016追跡インタビュー調査より
    (日本教育社会学会第69回大会 2017)
  • 雇用不安定化社会における低所得家族の生活・子育て戦略とその分岐:大規模公営団地の子育て世帯に対する質問紙調査・インタビュー調査をもとに
    (日本教育社会学会第69回大会 2017)
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Professional career (1):
  • 修士(人間科学)
Work history (3):
  • 2014/04 - 2019/03 Osaka University Graduate School of Human Sciences
  • 2012/04 - 2014/03 Koshien University Institute of General Education
  • 2009/04 - 2011/03 日本学術振興会特別研究員(DC2)
Committee career (3):
  • 2021/08 - 現在 日本子ども社会学会 紀要編集委員
  • 2019/10 - 2021/03 日本子ども社会学会 専門査読委員
  • 2015/04 - 2020/03 茨木市立豊川中学校 学校協議会委員
Association Membership(s) (2):
THE JAPAN SOCIETY FOR CHILD STUDY ,  JAPANESE EDUCATIONAL RESEARCH ASSOCIATION
※ Researcher’s information displayed in J-GLOBAL is based on the information registered in researchmap. For details, see here.

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