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J-GLOBAL ID:200901031646936439
Update date: Aug. 13, 2022
Ojima Hiromichi
オジマ ヒロミチ | Ojima Hiromichi
Affiliation and department:
Job title:
Professor
Research field (1):
Education - general
Research keywords (4):
教育経営学
, 学校経営学
, Educational Management
, School Management
Research theme for competitive and other funds (3):
- 1980 - 教師教育
- 1966 - 学校づくりと学校経営
- 1966 - School Management and Leadership
Papers (11):
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大学院教育における「大学院知」と専門職基準. 京都連合教職大学院年報』第1号 特集「高度専門職業人養成における「専門職基準」の視野と役割」. 2012. 第1号
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小島弘道. 教師教育学研究における「大学院知」の視野特集・教師教育学研究の課題と方法. 『日本教師教育学会年報』2011年9月 特集・教師教育学研究の課題と方法. 2011. 18-27
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小島弘道. 教師教育学研究における「大学院知」の視野特集・教師教育学研究の課題と方法. 『日本教師教育学会年報』2011年9月 特集・教師教育学研究の課題と方法. 2011. 18-27
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OJIMA Hiromichi. Study on Parent's Participation of Decision Making in School Management : about the Supreme Court judgement on December 10th, 2009. Journal of Ryukoku University. 2011. 477. 第477号. 8-33
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小島弘道. スクールリーダー教育における大学院知. 大塚学校経営研究会. 2001. スクールリーダー教育における大学院知
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MISC (11):
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大学院教育における「大学院知」と専門職基準. 京都連合教職大学院年報』第1号 特集「高度専門職業人養成における「専門職基準」の視野と役割」. 2012. 第1号
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小島弘道. 教師教育学研究における「大学院知」の視野特集・教師教育学研究の課題と方法. 『日本教師教育学会年報』2011年9月 特集・教師教育学研究の課題と方法. 2011. 18-27
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小島弘道. 教師教育学研究における「大学院知」の視野特集・教師教育学研究の課題と方法. 『日本教師教育学会年報』2011年9月 特集・教師教育学研究の課題と方法. 2011. 18-27
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小島弘道. 親の学校当事者性に関する研究-江戸川学園訴訟最高裁判決(平成21年12月10日)をめぐって-. 『龍谷大學論集』. 2011. 第477号. 8-33
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小島弘道. スクールリーダー教育における大学院知. 大塚学校経営研究会. 2001. スクールリーダー教育における大学院知
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Books (14):
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学校づくりとスクールミドル
学文社 2012
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スクールリーダーシップ
学文社 2010
-
学校経営
学文社 2009
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スクールリーダー大学院における教育方法に関する開発的研究
日本学術振興会科学研究費補助金(基盤研究・B)2006-2008年度)研究成果報告書(代表・小島弘道) 2009
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教師の条件 共著
学文社 2008
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Lectures and oral presentations (6):
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東日本大震災の復興と教育の役割
(CRICED-SEAMEO-APEC国際シンポジウム 主催 筑波大学教育開発国際協力研究センター 2012)
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学習社会におけるミドルリーダーシップ開発の課題
(日本学習社会学会 2012)
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自律的学校づくりのためのミドルリーダーシップを考える
(日本高校教育学会 2012)
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親の学校当事者性に関する研究ー-江戸川学園訴訟最高裁判決(平成21年12月10日)をめぐって-
(日本教育行政学会 2010)
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高度専門職業人に求められる「大学院知」の創造
(日本教師教育学会 2010)
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Works (6):
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学校管理職の養成システムとプログラム開発に関する総合的研究
2000 - 2002
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A COMPREHENSIVE STUDY OF PRE-SERVICE SYSTEM AND PROGRAM OF SCHOOL LEADERS
2000 - 2002
-
日本の学校経営政策の変容要因に関する研究
1998 - 1999
-
A STUDY OF CHANGING FACTORS OF SCHOOL MANAGEMENT POLICIES IN JAPAN
1998 - 1999
-
学校の裁量権拡大と校長の意思決定構造の変容に関する研究
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Education (1):
- - 1971 東京教育大学大学院 教育学研究科 学校経営学
Professional career (1):
Work history (23):
- 2007/04 - 2008/03 Heisei International University Faculty of Law
- 1978/04 - 2007/03 旧所属 1978.4-2007.3筑波大学 人間総合科学研究科 教育学専攻 教授
- 1999 - -: - 東京大学大学院教育学研究科「教育経営学の基礎理論」平成13年3月まで (非常勤)
- 1999 - -: - 愛知教育大学大学院教育学研究科「学校経営特論」集中(非常勤)
- 1999 - -: - 富山大学教育学部 担当「教育学特別講義」集中(非常勤)
- 1997 - -: - 九州大学教育学部 担当「教育経営」集中 (非常勤)
- 1996 - -: - 岩手大学大学院教育研究科 担当「学校経営特論」集中現在に至る。 (非常勤)
- 1996 - -: - 岡山大学教育学部 担当「学校経営学特講」集中(非常勤)
- 1995 - -: - 宇都宮大学大学院教育学研究科 担当「学校経営評価特論」集中 現在に至る。 (非常勤)
- 1994 - -: - 東京大学教育学部 担当「ソビエトの教育制度」(非常勤)
- 1993 - -: - 茨城大学人文学部 担当「教育に関する制度と経営」集中 現在に至る。 (非常勤)
- 1993 - -: - 北海道教育大学旭川校 担当「学校経営特論」集中平成6年まで。 (非常勤)
- 1993 - -: - 神奈川大学 担当「教育経営の実践」平成13年度まで(非常勤)
- 1992 - -: - 筑波大学 教授教育学系 現在に至る。
- 1990 - -: - 名古屋大学大学院教育学研究科 担当「教育経営学」集中 (非常勤)
- 1988 - -: - ソ連社会主義共和国へ日本学術振興会研究員海外派遣制度によりモスクワ大学で在外研究(9月1日から10月31日まで)
- 1983 - -: - 筑波大学 助教授教育学系
- 1978 - -: - 筑波大学 講師教育学系
- 1977 - -: - 東京教育大学 講師教育学部
- 1976 - -: - 奈良教育大学 助教授教育学部
- 1974 - -: - 奈良教育大学 講師教育学部
- 1970 - -: - 神戸大学 助手教育学部
- Former Institution /Organization University of Tsukuba Graduate School of Comprehensive Human Sciences Education Professor
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Committee career (10):
- 2012 - 2014 日本高校教育学会 常任理事
- 2012 - 2014 日本教育経営学会 理事
- 2011 - 2013 日本学習社会学会 会長
- 1999 - 日本教育行政学会:(昭和63年10月~平成4年 常任理事)(平成7年10月~ 平成16年10月 常任理事)(平成10年10月~ 平成13年10月 研究推進委員会委員)(平成16年10月~平成18年10月 スクールリーダーの資格・養成に関する日本教育経営学会・日本教育行政学会合同委員会委員長、提言「スクールリーダー養成の整備に関する提言」平成18年2月10日)1999-: 日本高校教育学会 会長
- 1995 - 1998 :
- 1994 - 1997 : 日本教育経営学会 常任理事,紀要編集委員長,会長
- 日本教育法学会 会員
- (平成12年4月~ 平成14年3月 学会設立10周年記念講座刊行委員会委員)
- 日本教師教育学会:日本教師教育学会会員(平成3年10月~平成5年 年報編集委員)(平成5年10月~平成7年 会計監査)(平成8年10月~ 現在 常任理事)(平成12年2月~ 平成15年10月 年報編集委員長)(平成13年~平成15年 教師教育政策研究委員会委員)
- 日本教育学会:日本教育学会会員(平成13年~平成16年 理事)(平成13年~平成15年 学会活性化企画委員会委員)(平成15年~平成16年 課題研究「学校のガバナンスとマネジメントに関する平成18年 常任理事)
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Awards (2):
- 2010 - 日本教育経営学会功労賞
- 2004 - 日本教育経営学会・学会賞 『校長の資格・養成と大学院の役割』東信堂
Association Membership(s) (6):
日本学習社会学会
, 日本高校教育学会
, 日本教育行政学会
, 日本教師教育学会
, 日本教育学会
, 日本教育経営学会
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