Art

J-GLOBAL ID：200902257056419970   Reference number：09A1097641

The Survey of Life Science Researchers with Institutions/Companies in Japan on Their Use of Electronic Resources

日本の研究機関に所属する研究者における電子メディア利用実態:ライフサイエンス領域の研究者を対象とした実態調査報告

Author (3)： MATSUBAYASHI MAMIKO (筑波大 大学院図書館情報メディア研究科) ,  TOSHIMORI ATSUSHI (筑波大 大学院図書館情報メディア研究科) ,  NAGATA HARUKI
Material： 日本図書館情報学会誌  (Journal of Japan Society of Library and Information Science)
Volume： 55  Issue： 3  Page： 141-154  Publication year： Sep. 30, 2009 
JST Material Number： S0647A  ISSN： 1344-8668  Document type： Article
Article type： 原著論文  Country of issue： Japan (JPN)  Language： JAPANESE (JA)

Thesaurus term： *information media ,  *researcher ,  laboratory ,  university ,  *user study ,  information need ,  *survey on actual situation ,  information source ,  electronic publishing ,  information retrieval ,  information use ,  life science ,  information service ,  consciousness investigation ,  electronic journal
Semi thesaurus term： *electric media ,  information service

JST classification (3)： Computer networks  (JC03000K) ,  Telephone,data communication and exchange in general  (ND11010T) ,  Information sources  (AC03000B)

Reference (10)：

• 本研究の主たる関心とは方向性が異なるため, あらためて取り上げることはしないが, 大学所属研究者を対象として行った電子メディア利用実態調査は枚挙にいとまがない。特に日本においては, 利用実態調査のほぼ全てが大学に所属する自然科学系の研究者を対象としたものである。
• ここで言う「専門図書館」とは, 企業や各種研究機関の内部で組織の構成員に対して情報提供サービスを行う, 狭義のそれである。
• 例えば, 次のような文献がある。中村規子「住友製薬での電子ジャーナル利用 (平成17年度日本薬学図書館協議会中堅職員研修会)」『薬学図書館』Vol.51, No.2, 2006, p. 119-123.
• 例えば, 次のような文献がある。下川公子「企業における特許・文献調査のエンドユーザー教育~味の素株式会社での取り組み例」『情報管理』Vol.50, No.11, 2008, p. 38-44.
• ただし, 本稿ではその対象を学術情報流通の担い手としての企業研究者に焦点を当てたものに限定する。近年, 企業研究者を対象とした情報行動研究はむしろ, 組織における情報管理の研究の文脈において議論される傾向にあるように思われる。このような関心に基づいた研究では, 多くの場合, エスノメソドロジーなどの質的な調査手法が採用され, 特定の企業における特定の事例において, 組織の構成員がどのように判断し, 行動したかということに関する分析が行われる。詳しくは次の文献を参照のこと。Chun Wei Choo.“Information seeking in organizations: epistemic contexts and contests”Information Research Vol, 12, No.2, 2007 http://informationr.net/ir/12-2/paper298.html [2008.3.31] 本稿では企業研究者の全体的な行動パターンや意識を把握することを目的としているため, この種の研究は扱わないこととする。

Terms in the title (7)： 日本 ,  研究 ,  所属 ,  電子メディア ,  サイエンス ,  実態調査 ,  報告