抄録/ポイント:
抄録/ポイント
文献の概要を数百字程度の日本語でまとめたものです。
部分表示の続きは、JDreamⅢ(有料)でご覧頂けます。
J-GLOBALでは書誌(タイトル、著者名等)登載から半年以上経過後に表示されますが、医療系文献の場合はMyJ-GLOBALでのログインが必要です。
生物障害の発生状況を明らかにするため,国内79の水道事業体(239の浄水場)を対象にアンケート調査を実施した。全国の地方ごと,事業体,浄水場ベースで,平成22年10月~24年9月までの2年間における生物障害の発生割合を示した。国内の49の事業体(62%),102の浄水場(43%)で生物障害が発生していることがわかった。本調査結果を約10年前の同様の調査と比較すると,中小事業体および北海道,東北地方の低水温地域で生物障害の発生割合が増加していた。さらに,表流水を水源とする国内57個所の浄水場(国内の上水道・簡易水道の総給水量の約10%に相当)を選定し,将来,それぞれの浄水場の水源流域において,気候変動が水温変化に及ぼす影響を検討した。月平均気温の変化の推算に当たっては2つの温暖化シナリオ(RCP2.6ならびに8.5)下での気候変動モデル(MIROC5.0(MIROC)ならびにMRI-CGCM3.0(MRI))を用いた。その結果,月平均気温の20年平均値を推算すると,RCP2.6シナリオの場合,対象とした浄水場水源流域のうち,MIROCではすべての浄水場流域で,MRIでは約8割の浄水場流域で1~2°C増加するものと推算された。一方,RCP8.5シナリオの場合,MIROCではすべての浄水場流域で4°C以上,MRIでは3~5°C増加するものと推算された。(著者抄録)