抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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家庭部門における温室効果ガス抑制政策のうち,省エネ機器の普及促進を取り上げた。特に,省エネ機器のうち,初期投資が必要な「設備」と,「建材」について注目した。「設備」としては,太陽光発電や80年代から存在する太陽熱温水器(ソーラシステムを含む),エコキュートなどの高効率給水器4種を取り上げた。「建材」に関しては,断熱材,二重サッシ,複層ガラスの3種を取り上げた。インターネットを通じて家計調査を実施し,これらの省エネ機器の購買行動分析を行った。その結果,気温や,日照時間を反映し,購買行動に,地域によって差があることが分かった。これは,特定の地域は,機器を導入する場合には大きなメリットを有し,そうでない地域は,それほどのメリットが無いことを示している。普及促進のためには,地域特性を考慮する必要があることを示している。