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J-GLOBAL ID：201502213176674630   整理番号：15A1273876

地質環境の長期安定性に関する研究 年度計画書(平成27年度)

Research Plan on Geosphere Stability for Long-Term Isolation of Radioactive Waste (Scientific Programme for Fiscal Year 2015)

著者 (13件)： 梅田浩司 (日本原子力研究開発機構 東濃地科セ) ,  安江健一 (日本原子力研究開発機構 東濃地科セ) ,  國分(齋藤)陽子 (日本原子力研究開発機構 東濃地科セ) ,  丹羽正和 (日本原子力研究開発機構 東濃地科セ) ,  浅森浩一 (日本原子力研究開発機構 東濃地科セ) ,  藤田奈津子 (日本原子力研究開発機構 東濃地科セ) ,  清水麻由子 (日本原子力研究開発機構 東濃地科セ) ,  松原章浩 (日本原子力研究開発機構 東濃地科セ) ,  田村肇 (日本原子力研究開発機構 東濃地科セ) ,  横山立憲 (日本原子力研究開発機構 東濃地科セ) ,  渡邊隆広 (日本原子力研究開発機構 東濃地科セ) ,  徳安佳代子 (日本原子力研究開発機構 東濃地科セ) ,  濱友紀 (日本原子力研究開発機構 東濃地科セ)
資料名： 日本原子力研究開発機構JAEA-Review(Web)
号： 2015-019  ページ： WEB ONLY  発行年： 2015年09月 
JST資料番号： U0296A  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 解説  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 本計画書は,高レベル放射性廃棄物の地層処分技術に関する研究開発のうち,深地層の科学的研究の一環として実施している地質環境の長期安定性に関する研究について,第3期中長期計画期間(平成27年度~平成33年度)における平成27年度の研究開発計画である。本計画の策定にあたっては,「地質環境の長期安定性に関する研究」基本計画-第3期中長期計画に基づき,第2期中期計画期間(平成22年度~平成26年度)における研究開発の成果,関係研究機関の動向や大学等で行われている最新の研究成果,実施主体や規制機関のニーズ等を考慮した。研究の実施にあたっては,最終処分事業の概要調査や安全審査基本指針等の検討・策定に研究成果を適時反映できるよう,(1)調査技術の開発・体系化,(2)長期予測・影響評価モデルの開発,(3)年代測定技術の開発の三つの枠組みで研究開発を推進していく。(著者抄録)

シソーラス用語： *高レベル廃棄物 ,  *深地層処分 ,  環境 ,  *安定性 ,  *地質 ,  計画 ,  人工バリア ,  安全評価 ,  活断層 ,  同位体年代測定 ,  地下水 ,  地層 ,  地殻構造 ,  震源 ,  大地震 ,  シミュレーション ,  地殻変動 ,  光ルミネセンス
準シソーラス用語： 海溝型巨大地震 ,  研究計画 ,  数値シミュレーション ,  地質環境 ,  長期安定性

分類 (2件)： 放射性廃棄物  (MB05000Y) ,  地質構造・テクトニクス  (DE04030Y)

引用文献 (105件)：

• 核燃料サイクル開発機構, わが国における高レベル放射性廃棄物地層処分の技術的信頼性- 地層処分研究開発第2 次取りまとめ-総論レポート-, JNC TN1400 99-020, 1999, 634p.
• 核燃料サイクル開発機構, わが国における高レベル放射性廃棄物地層処分の技術的信頼性- 地層処分研究開発第2 次取りまとめ-分冊1 わが国の地質環境-, JNC TN1400 99-021, 1999, 559p.
• 特定放射性廃棄物の最終処分に関する法律(平成12 年法律第117 号), 2000.
• 原子力委員会 原子力バックエンド対策専門部会, 我が国における高レベル放射性廃棄物地層処分研究開発の技術的信頼性の評価, 2000.
• OECD/NEA, International Peer Review of the Main Report of JNC’s H12 Project to Establish the Technical Basis for HLW Disposal in Japan, NEA/RWM/PEER(99)2, 1999.

タイトルに関連する用語 (4件)： 地質環境 ,  長期安定性 ,  研究 ,  計画