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J-GLOBAL ID:201602212342700700   整理番号:16A0190100

交通工学,これまでの50年,これからの50年 交通安全

著者 (6件):
資料名:
巻: 51  号:ページ: 44-49  発行年: 2016年01月01日 
JST資料番号: S0340A  ISSN: 0454-4595  資料種別: 逐次刊行物 (A)
記事区分: 解説  発行国: 日本 (JPN)  言語: 日本語 (JA)
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交通工学研究会創立50周年記念特集号における,標題に関する5編の寄稿である。1)「交通問題50年と交通安全の展望」ではまず,モータリゼーションの浸透に伴う交通事故死者数と対策の推移を3期に分けて説明した。その後,今後の課題として,適正な安全評価データ,原因に基づく戦略的対策,社会変化への対応,自転車通行帯の整備,自転車利用者に対する安全教育,高齢者対策,技術革新の有効活用を挙げた。2)「交通事故と自動車保有と安全対策」では,1965年以降の交通事故死者数・負傷者数・車両保有台数の推移,乗車中の車両等(自転車・二輪車・自転車・歩行)別事故死者数と車両保有台数の推移を示した。これらの分析から,シートベルト着用義務化の効果等を指摘すると伴に,先行的対策の必要性を述べた。3)「これからの安全対策に思うこと」では,経年により交通事故死亡者数が減少してきた要因には,走行速度の低下があることを述べた。これは運転の成熟化と言えるが,これをさらに進展するには,ランブルストリップの様に物理的構造がドライバーを教育するセルフエクスプレイニングロードや,センサーで車両の挙動を記録し,安全運転ドライバーには保険料を割り引くテレマティクス保険制度の導入等が考えられるとした。4)「事故多発地点は本当に危険か?」ではまず,事故多発地点を注意喚起する標識は,速度低下を促す等で安全性向上に効果があるとした。事故が多い区間の安全対策効果は大きく,道路管理者が対策を実施する優先度は高い。しかし事故件数と事故リスクは別であり,件数を基に注意喚起するのは管理者用の情報をドライバーに提供することになる。そこで事故リスクによって注意喚起すべきと述べた。5)「コンサルタントの交通安全への取り組み」では,コンサルタントの交通安全に係わる受注業務の概要やマニュアル類の重要性を述べた後,今後の課題として以下の3点を挙げた。それらは,道路の二段階横断や地方公共交通の充実等の高齢者対策,交通の安全と円滑な流れという相反する要件を満たす動的な交通運用の開発,日本の交通技術や安全対策の途上国への普及促進,である。
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分類 (1件):
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自動車事故,交通安全 
タイトルに関連する用語 (2件):
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