抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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1995年1月17日に発生した阪神・淡路大震災では,長田区,兵庫区の密集市街地を中心に発生した火災が大きな被害をもたらした。依然として,数多くの密集市街地を抱える我が国において,密集市街地における火災に対する防災性能の向上は早急に進められなければならない課題のひとつだと言える。そこで本研究では,密集市街地におけるまちづくりルールのあり方について,大阪府豊中市庄内地域におけるケーススタディを通して,「防災性」と「地域性」の両面から検討した。防災性については,延焼遮断帯によって地区全体の防災性を高める手法を「沿道型」,一棟一棟の防災性を高めていく手法を「個別型」と名付け,現況市街地と「沿道型」「個別型」の仮想市街地について,延焼リスク評価による防災性能の比較を行った。その結果から,密集市街地において防災性を高める手法としては,道路拡幅よりも構造変化のほうが即効性のある現実的な対策と言えた。地域性については,住民意向調査により“ふつうの密集市街地”における地域性を把握した。結果としては,街並みに関しては,道路幅員に見合わない高層化をしない限り,「沿道型」についても「個別型」についても受け入れられるのではないかと考えられる。また,前面空間については,自転車に対して否定的な目が多く,植栽が最も「好ましい」要素であり,自転車があっても植栽もあると緩和されている。以上より,防災性と地域性を考慮したまちづくりルールのあり方について提案した。(著者抄録)