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J-GLOBAL ID：201402244255653162   整理番号：14A0762699

東京湾における高潮被災予測と沿岸防護手法の提案

ESTIMATION OF STORM SURGE AND PROPOSAL OF THE COASTAL PROTECTION METHOD IN TOKYO BAY

著者 (6件)： 星野さや香 (東日本電信電話株式会社) ,  柴山知也 (早稲田大学 理工学術院) ,  ESTEBAN Miguel ,  高木泰士 (東京工業大学 大学院理工学研究科) ,  三上貴仁 (早稲田大学大学院創造理工学研究科) ,  高畠知行 (大成建設株式会社技術センター)
資料名： 土木学会論文集 B3(海洋開発)(Web)  (Journal of Japan Society of Civil Engineers, Ser. B3 (Ocean Engineering) (Web))
巻： 69  号： 2  ページ： I.994-I.999 (J-STAGE)  発行年： 2013年 
JST資料番号： U0288A  ISSN： 2185-4688  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 気候変動が現在のペースで100年にわたり継続したと仮定して,将来の気象条件下で強大化した台風が日本に来襲した場合に発生する高潮の危険性を予測し,沿岸域防護手法を提案した.東京湾を例として検討し,算出した高潮より標高の低い地域について,失われる資産額の算出を行った.また,算定した最高高潮水位を水準とした防潮堤の嵩上や新設,堤外地の地盤高の嵩上にかかる費用の算出を行った.約100年後の気象条件下で,190cmの海面上昇を考慮した場合,東京港・川崎港・横浜港には標高にしてそれぞれ4.5m・4.0m・3.9mの高潮高を推算した.これらの標高以下の地域が全て浸水したと想定すると,東京では75兆円,神奈川では4兆円を越える被害が出る.強大化した台風が防潮堤や水門の機能を停止する場合を想定して,将来的に荒川流域の高潮防護計画を確立する必要がある.算出した高潮高への対策として胸壁防潮堤の新設・堤外地の嵩上を行うと,直接的費用は東京港において約2,600億円,川崎港・横浜港において約1,200億円となる.(著者抄録)

シソーラス用語： *高潮 ,  *防災計画 ,  *湾 ,  雲モデル ,  定式化 ,  海面上昇 ,  越波 ,  期待値 ,  沿岸地区 ,  インフラストラクチャー ,  海港 ,  損害 ,  建設費 ,  台風モデル ,  *東京湾 ,  発生確率
準シソーラス用語： 被害額

分類 (2件)： 都市問題,都市防災  (RD01030O) ,  災害・防災一般  (RA02010Q)

引用文献 (8件)：

• 1) Hoshino, S. Esteban, M., Mikami, T. and Shibayama, T. : Climate change and coastal defences in Tokyo bay, Proc. of the 33rd International Conference on Coastal Engineering, 15p, 2012.
• 2) Yasuda, T., Mase, H. and Mori, N. : Projection of future typhoons landing on Japan based on a stochastic typhoon model utilizing AGCM projections, Hydrological Research Letters, Vol. 4, pp. 65-69, 2010.
• 3) 安田誠宏,林祐太,森信人,間瀬肇:地球温暖化による高潮・高波推算に対応可能な確率台風モデル,土木学会論文集B2(海岸工学),Vol. 66,No. 1,pp. 1241-1245,2010.
• 4) 鈴木武:三大湾奥部における地球温暖化による高潮浸水被害の変化予測,国土技術政策総合研究所資料,第464号,18p,2008.
• 5) IPCC第4次評価報告書統合報告書政策決定者向け要約,22p,2007.

タイトルに関連する用語 (8件)： 東京 ,  高潮 ,  被災 ,  予測 ,  沿岸 ,  防護 ,  手法 ,  提案