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J-GLOBAL ID：202202269383687908   整理番号：22A0062719

東京都市圏におけるEV・PV・定置用蓄電システムを活用した都市のゼロエミッション化に関する分析

Building Zero-Emission Cities with EV, PV, and Stationary Storage Battery System in Tokyo Metropolitan Area

著者 (2件)： 川崎直哉 (元東京工業大学) ,  室町泰徳 (東京工業大学)
資料名： 都市計画論文集(Web)  (Journal of the City Planning Institute of Japan (Web))
巻： 56  号： 3  ページ： 1366-1373(J-STAGE)  発行年： 2021年 
JST資料番号： U2068A  ISSN： 2185-0593  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 本研究では,PV,EV,定置用蓄電システムの導入・運用による都市のゼロエミッション化の可能性を,東京都市圏1都3県,および圏内5都市を対象に,設備導入費や運用・維持管理費から成る費用の数理最低化問題として定式化し,必要な設備導入容量や費用の観点から実現可能性を検討した.また,都市のゼロエミッション化の費用に都市の特徴が与える影響を考察した.分析の結果,各都市のゼロエミッション化に必要な総費用や設備導入容量が算出され,定置用蓄電システム導入容量と総費用やPV導入容量との関係が示された.これにより,PVのみですべての電力を賄うシナリオと比較して,一定量の売買電を行うシナリオでは費用を大きく削減できることが明らかとなった.また,前者では定置用蓄電システム導入の経済的メリットがあるが,後者では無いことがわかった.さらに, EVのバッテリー容量の総量や業務部門の電力需要構成比が高いほど総費用や買電率を下げる傾向があることが示唆された.(著者抄録)

シソーラス用語： *都市 ,  圏 ,  排出量 ,  *電気自動車 ,  太陽光発電 ,  二次電池 ,  充電 ,  放電 ,  解析 ,  *ゼロエミッション ,  *東京圏 ,  *数学的解析
準シソーラス用語： *数理解析 ,  蓄電池

著者キーワード (10件)： ゼロエミッション ,  電気自動車 ,  太陽光発電 ,  蓄電池 ,  充放電制御 ,  zero-emission ,  EV ,  PV ,  battery ,  charging and discharging control

分類 (2件)： 都市問題,都市防災  (RD01030O) ,  電気自動車  (QG07020B)

引用文献 (31件)：

• 1) 経済産業省資源エネルギー庁(2017),「今さら聞けない「パリ協定」~何が決まったのか?私たちは何をすべきか?~」,https://www.enecho.meti.go.jp/about/special/tokushu/ondankashoene/pariskyotei.html,2021年4月閲覧.
• 2) IPCC(2018),「Global Warming of 1.5°C」,https://www.ipcc.ch/site/assets/uploads/sites/2/2019/06/SR15_Full_Report_Low_Res.pdf,2021年4月閲覧.
• 3) 首相官邸(2020),「第二百三回国会における菅内閣総理大臣所信表明演説」,https://www.kantei.go.jp/jp/99_suga/statement/2020/1026shoshinhyomei.html,2021年4月閲覧.
• 4) 国土交通省(2020)運輸部門における二酸化炭素排出量,https://www.mlit.go.jp/sogoseisaku/environment/sosei_environment_tk_000007.html,2021年4月閲覧.
• 5) 国土交通省(2020),「国土交通省における地球温暖化対策について【概要】」,https://www.mlit.go.jp/sogoseisaku/environment/sosei_environment_tk_000006.html,2021年4月閲覧.

タイトルに関連する用語 (9件)： 東京 ,  都市 ,  EV ,  PV ,  定置 ,  蓄電システム ,  活用 ,  エミッション ,  分析