研究者
J-GLOBAL ID:200901032602254167   更新日: 2024年09月17日

湯川 恵子

Yukawa Keiko
所属機関・部署:
職名: 教授
研究分野 (2件): 経営学 ,  経営学
研究キーワード (1件): 経営学・経営組織論
競争的資金等の研究課題 (8件):
  • 2014 - 2018 熟練を要する専門的人材育成を組織横断的に行うための制度設計に関する研究
  • 2014 - 2017 地域成長戦略のためのあたらしい生産ネットワーク構造のデザイン
  • 2011 - 2014 地域を活性化させる次世代型生産ネットワーク構造設計システムの開発
  • 2011 - 2014 工作機械産業における熟練技能の技術への置換による人材育成システムの提案
  • 2011 - 2013 ものづくり産業における技能伝承システムの提案
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論文 (21件):
  • 湯川恵子. 高度外国人材の活用促進に向けてーものづくり中小企業の事例よりー. 国際経営フォーラム. 2022. 33. 133-154
  • 湯川恵子. 日本留学後に日本企業に就職する外国人材を受け入れるための方策-外国人材と日本人管理者間のギャップ分析の視点からー. 日本経営診断学会論集. 2021. 21. 31-37
  • 湯川恵子. 日本企業への外国人人材定着のためのサポート体制に関する研究. 日本経営診断学会論集. 2019. 19. 78-84
  • 湯川恵子. 生産文化の違いを考慮した外国人技能人材活用に関する研究. 国際経営論集. 2018. 第55号. 87-96
  • 湯川恵子, 木村尚仁, 碇山恵子. 学びへのコミットメントを引きだす学習者主体のルーブリック作成と自己評価. 国際経営フォーラム. 2016. 27. 27. 217-236
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書籍 (5件):
  • 『グローバル時代の経営管理』
    八千代出版 2019
  • 『日本経営診断学会叢書 第3巻 経営診断の新展開』
    同友館 2015
  • 『北海道の企業3』
    北海道大学出版会 2012 ISBN:9784832967694
  • 『北海道の企業2』
    北海道大学出版会 2008 ISBN:9784832966970
  • 『魅力ある経営』
    学文社 2007 ISBN:9784762017322
講演・口頭発表等 (28件):
  • 外国人材活用によるダイバーシティ経営の可能性と課題 ;社会的包摂の視点から
    (日本経営診断学会 第57回全国大会 2024)
  • 外国人材雇用をめぐる日本企業の将来像;外国人材活用によるダイバーシティ経営は日本企業を変えるのか
    (第63回日本経営診断学会北海道部会研究発表会 2024)
  • 自動車産業の現場からみた人材育成の日中比較に関する研究
    (第60回日本経営診断学会北海道部会研究発表会 2022)
  • 日本企業における外国人材受け入れの現状に関する研究
    (日本経営診断学会第53回全国大会 2020)
  • 日本企業による高度外国人材受け入れの現状からみた今後の方向性
    (第56回日本経営診断学会北海道部会研究発表会 2020)
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経歴 (4件):
  • 2022/04 - 現在 神奈川大学 経営学部 国際経営学科 教授
  • 2013/04 - 2022/04 神奈川大学 経営学部 国際経営学科 准教授
  • 2008/04 - 2013/03 北海道工業大学未来デザイン学部人間社会学科 助教授・准教授
  • 2005/09 - 2008/03 北海道工業大学 工学部情報デザイン学科 専任講師
委員歴 (15件):
  • 2024/06 - 現在 小田原市民ホール指定候補者選定委員会 委員長
  • 2018/10 - 現在 小田原地下街運営評価委員会 委員
  • 2023/08 - 2024/03 小田原市観光交流センター指定候補者選定委員会 委員長
  • 2023/07 - 2024/01 平塚市総合計画審議会 副委員長
  • 2020/07 - 2021/07 小田原市観光交流センター指定候補者選定委員会 委員
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受賞 (4件):
  • 2012/08 - 公益社団法人日本工学教育協会 平成24年度JSEE(公益社団法人日本工学教育協会)研究講演会発表賞 学習する組織への変革をうながす創造的会話手法の研究
  • 2008/11 - 日本経営診断学会 学会賞優秀賞
  • 2006/12 - オフィス・オートメーション学会(現日本情報経営学会)論文奨励賞
  • 2002/10 - 日本経営診断学会 学生研究報告最優秀賞受賞
所属学会 (3件):
日本経営学会 ,  組織学会 ,  日本経営診断学会
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