研究者
J-GLOBAL ID:200901060748544845
更新日: 2024年01月17日
高橋 伸彰
タカハシ ノブアキ | NOBUAKI TAKAHASHI
所属機関・部署:
立命館大学 国際関係研究科
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研究分野 (1件):
経済政策
研究キーワード (1件):
日本経済(現代日本経済の課題)
論文 (66件):
高橋伸彰. アベノミクス「景気拡大」の死角. 『世界』2017年10月号、岩波書店. 2017. 82-89
高橋伸彰. 日本の電力会社は本当に公益企業なのか?. 『科学』2017年5月号、岩波書店. 2017. 456-462
持続可能な社会に原発は不要である. 『科学』2017年3月号、岩波書店. 2017. 271-276
永遠の「道半ば」に潜む安倍首相の真意. 『週刊金曜日』2017年1月20日号. 2017. 14-17
経済学の貧困と経済の危機に関する一考察-宇沢弘文の思想に学ぶ-. 『立命館国際関係研究』. 2016. 28. 4. 61-77
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MISC (8件):
高橋伸彰. 成長は豊かな社会をもたらすのか?. 『DIO 連合総研レポート 』2015年12月号. 2015. 310. 4-7
高橋伸彰. 賃上げ闘争は始まったばかりである. 『月刊社会民主』2015年6月号. 2015. 721. 58-61
高橋伸彰. 賃上げは労働者の権利である. 『DIO 連合総研レポート』2015年2月号. 2015. 301. 8-11
「失われた20年」の俗説に潜む発想からの転換を. 『生活経済政策』2014年12月号. 2014. 6-10
アベノミクスに対する尽きない疑問-「失われた20年」の根因は何か-. 『世界』2014年12月号、岩波書店. 2014. 42-49
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書籍 (18件):
「世界の中の日本経済」板木雅彦ほか編著『プレリュード国際関係学』第10章
東信堂 2016
『アベノミクスは何をもたらすか』
岩波書店 2013
『ケインズはこう言った 迷走日本を古典で斬る』
NHK出版 2012
『日本は変わるか』
法律文化社 2011
「世界の中の日本経済」奥田宏司ほか編著『エティック国際関係学』第12章
東信堂 2011
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講演・口頭発表等 (29件):
実感なきアベノミクスの回復に潜む戦後の労使関係
(「職場の人権」例会 2018)
「脱成長の時代の経済学-対人援助職者にとっての資本主義経済の現在-」
(対人援助学会第7回年次大会の基調講演 2015)
経済学の貧困
(日本記者クラブでの会見 2015)
アベノミクスは何をもたらすか
(現代資本主義研究会 2013)
アベノミクスの批判的検証
(北海道大学公共政策研究会 2013)
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Works (164件):
書評 水野和夫著『株式会社の終焉』(『生活経済政策』2016年11月号)
2016 -
オイコスの会@東京での講演(テーマ「アベノミクスの評価と日本経済復活のポイント-経済学の危機を超えて-」
2015 -
秋田さきがけ政経懇話会での講演(テーマ「日本経済の課題と展望)
2015 -
「人間存在の世界-内山さんの思想から学んだこと」(『内山節著作集15巻 共同体の基礎理論』月報)
2015 -
「労働組合運動の復権に向けて」(『生活経済政策』2015年12月号、明日への視角)
2015 -
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学歴 (1件):
- 1976 早稲田大学 政治経済学部 経済学科
経歴 (10件):
2011/04 - 2015/03 立命館大学国際地域研究所長
2010/04 - 2012/03 国際日本文化研究センター客員教員(教授)
2007/04 - 2009/03 立命館大学国際関係学部長・国際関係研究科長
1999/04 - 立命館大学国際関係学部教授
1998/04 - 1999/03 日本開発銀行総務部次長兼経営計画室長
1993/07 - 1998/03 日本開発銀行設備投資研究所主任研究員
1990/04 - 1991/03 米国ブルッキングス研究所visiting scholar
1984/07 - 1987/06 通商産業大臣官房企画室主任研究官
1979/04 - 1981/03 日本経済研究センター経済分析部エコノミスト
立命館大学 国際関係学部国際関係学科 教授
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委員歴 (5件):
2014/04 - 2016/03 全国知事会 全国知事会第十一次自治制度研究会委員
2011/02 - 2013/03 全国知事会 全国知事会第十次自治制度研究会委員
2006/04 - 2008/03 朝日新聞社 朝日新聞書評委員会委員
2002/09 - 近畿財務局 財務行政モニター(近畿財務局)
2000/04 - 2002/03 朝日新聞社 朝日新聞論壇時評委員会委員
所属学会 (3件):
経済理論学会
, 日本公共政策学会
, 日本経済学会
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