研究者
J-GLOBAL ID:200901078004663940
更新日: 2024年09月19日
篠原 正博
シノハラ マサヒロ | Shinohara Masahiro
この研究者にコンタクトする
直接研究者へメールで問い合わせることができます。
所属機関・部署:
中央大学 経済学部
中央大学 経済学部 について
「中央大学 経済学部」ですべてを検索
機関情報を見る
職名:
教授
研究分野 (1件):
公共経済、労働経済
研究キーワード (1件):
"財政学,租税論"
競争的資金等の研究課題 (5件):
2014 - 2016 租税構造と経済成長
2009 - 2010 アジア諸国の租税政策
2005 - 2007 資産課税の研究-意義と課題-
2005 - 2007 土地・住宅ストックの利活用による資産デフレからの回復システムの解明
1997 - 1998 土地保有税の課税ベース選択と,その算定(資産・収益評価)の方法に関する学際研究
論文 (36件):
ニュージーランドのGST-現代的課題-. IERCU Discussion Paper. 2023. No.383
ニュージーランドのGST-導入時における制度設計の議論-. IERCU DIscussion Paper. 2021. No.339
ニュージーランドのGST-導入の背景-. IERCU Discussion Paper. 2021. No.338
わが国における租税体系と経済成長ーVector Error Collectionモデルによる分析ー. IERCU DIscussion Paper. 2014. No.229
Masahiro SHINOHARA. Tax structure and Economic Growth-A Survey of Empirical Analysis. IERCU Discussion paper. 2014. 217
もっと見る
MISC (41件):
篠原正博. 地方税体系と経済成長-東京都に関する時系列分析-. 資産評価情報. 2019. 228. 3-11
先進国における企業課税の改革をめぐる近年の議論(Recent debate surrounding taxation reform on businesses in developed nations). Chuo Online. 2013
篠原 正博. 書評 大野裕之・林田実著「株式税制の計量経済分析」勁草書房 2012年1月刊. 証券経済研究. 2012. 78. 103-109
(書評)Ebrill,L.etal,The Modern VAT,International Monetary Fund,2001. 経済学論纂. 2011. 51. 第1・2合併. 69-75
篠原 正博. (書評)Schenk,A.&O.Oldman.,Value Added Tax:A Conparative Approach,Cambridge University Press,2007,pp.532. 経済学論纂. 2010. 第50. 第5・6合併. 63-67
もっと見る
書籍 (40件):
テキストブック地方財政[第三版]
創成社 2023
Industrial Location and Vitalization of Regional Economy,
Springer Singapole, 2023
テキストブック地方財政[改訂版]
創成社 2021
テキストブック租税論
創成社 2020
テキストブック地方財政
創成社 2017
もっと見る
講演・口頭発表等 (12件):
資産格差と資産課税-ニュージーランドの議論-
(日本財政学会第72回大会 2015)
資本所得と資産保有課税-租税思想史からのアプローチ-
(日本租税理論学会第16回大会報告 2004)
資本所得と資産保有課税-租税思想史からのアプローチ-
(日本財政学会第61回大会報告 2004)
フランスのキャピタル・ゲイン課税-1976年税制改正の理論的背景-
(日本財政学会第58回大会,日本財政学会 2001)
固定資産税の課税標準および不動産流通課税のあり方-国際的視点からの分析-
(日本不動産学会シンポジウム,日本不動産学会 1999)
もっと見る
学位 (2件):
経済学修士 (早稲田大学)
博士(経済学) (中央大学)
経歴 (3件):
2015/11 - 2019/10 中央大学経済学部長
2002/04 - 中央大学経済学部教授
2000/04 - 2002/03 中央大学経済学部助教授
受賞 (2件):
2001/03 - 中央大学 平成12年度中央大学学術研究奨励賞
2000/10 - 財団法人租税資料館 第9回租税資料館賞 拙著『不動産税制の国際比較分析』
所属学会 (5件):
日本財政学会
, 日本地方財政学会
, 日本経済政策学会
, 日本租税理論学会
, 国際公共経済学会
※ J-GLOBALの研究者情報は、
researchmap
の登録情報に基づき表示しています。 登録・更新については、
こちら
をご覧ください。
前のページに戻る
TOP
BOTTOM