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J-GLOBAL ID：200902257056419970   整理番号：09A1097641

日本の研究機関に所属する研究者における電子メディア利用実態:ライフサイエンス領域の研究者を対象とした実態調査報告

The Survey of Life Science Researchers with Institutions/Companies in Japan on Their Use of Electronic Resources

著者 (3件)： 松林麻実子 (筑波大 大学院図書館情報メディア研究科) ,  歳森敦 (筑波大 大学院図書館情報メディア研究科) ,  永田治樹
資料名： 日本図書館情報学会誌  (Journal of Japan Society of Library and Information Science)
巻： 55  号： 3  ページ： 141-154  発行年： 2009年09月30日 
JST資料番号： S0647A  ISSN： 1344-8668  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 本稿では,これまで研究対象とされてこなかった大学以外の研究機関に所属する研究者に焦点を当てて実施したメディア利用実態調査の結果を報告する。調査の目的は,1)大学以外の研究機関に所属する研究者の情報行動様式や意識を明らかにすることで,大学所属研究者のそれと同一であるかどうかを検証すること,2)利用者の利用実態や意識という観点から情報提供機関に対する評価を試みること,である。ライフサイエンス領域の研究者で国公立研究所もしくは企業に所属する者を対象とし,2005年3~4月に郵送調査,2008年3月にインターネット調査を実施した。結果として,大学以外の研究機関に所属する研究者は大学所属研究者と比較して,研究活動において必要とするメディアが分散する傾向にあるが,学術雑誌の利用が最も多いという意味では変わらなかった。加えて,研究者の情報入手に対する評価は勤務先の資料提供環境(特に職員の有無)によって変化することが示された。(著者抄録)

シソーラス用語： *情報メディア ,  *研究者 ,  研究所 ,  大学 ,  *利用調査 ,  情報需要 ,  *実態調査 ,  情報源 ,  電子出版 ,  情報検索 ,  情報利用 ,  ライフサイエンス ,  情報サービス ,  意識調査 ,  電子ジャーナル
準シソーラス用語： *電子メディア ,  情報提供

分類 (3件)： 計算機網  (JC03000K) ,  電話・データ通信・交換一般  (ND11010T) ,  情報源  (AC03000B)

引用文献 (10件)：

• 本研究の主たる関心とは方向性が異なるため, あらためて取り上げることはしないが, 大学所属研究者を対象として行った電子メディア利用実態調査は枚挙にいとまがない。特に日本においては, 利用実態調査のほぼ全てが大学に所属する自然科学系の研究者を対象としたものである。
• ここで言う「専門図書館」とは, 企業や各種研究機関の内部で組織の構成員に対して情報提供サービスを行う, 狭義のそれである。
• 例えば, 次のような文献がある。中村規子「住友製薬での電子ジャーナル利用 (平成17年度日本薬学図書館協議会中堅職員研修会)」『薬学図書館』Vol.51, No.2, 2006, p. 119-123.
• 例えば, 次のような文献がある。下川公子「企業における特許・文献調査のエンドユーザー教育~味の素株式会社での取り組み例」『情報管理』Vol.50, No.11, 2008, p. 38-44.
• ただし, 本稿ではその対象を学術情報流通の担い手としての企業研究者に焦点を当てたものに限定する。近年, 企業研究者を対象とした情報行動研究はむしろ, 組織における情報管理の研究の文脈において議論される傾向にあるように思われる。このような関心に基づいた研究では, 多くの場合, エスノメソドロジーなどの質的な調査手法が採用され, 特定の企業における特定の事例において, 組織の構成員がどのように判断し, 行動したかということに関する分析が行われる。詳しくは次の文献を参照のこと。Chun Wei Choo.“Information seeking in organizations: epistemic contexts and contests”Information Research Vol, 12, No.2, 2007 http://informationr.net/ir/12-2/paper298.html [2008.3.31] 本稿では企業研究者の全体的な行動パターンや意識を把握することを目的としているため, この種の研究は扱わないこととする。

タイトルに関連する用語 (7件)： 日本 ,  研究 ,  所属 ,  電子メディア ,  サイエンス ,  実態調査 ,  報告