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J-GLOBAL ID：200902276337002037   整理番号：09A0874525

学校給食における水産物利用の意義と課題-愛媛県を事例にして-

著者 (3件)： 阿部覚 (愛媛大 大学院連合農学研究科) ,  中安章 (愛媛大 農) ,  若林良和 (愛媛大 農)
資料名： 地域漁業研究  (Journal of Regional Fisheries)
巻： 45  号： 2  ページ： 1-18  発行年： 2005年02月15日 
JST資料番号： L5457A  ISSN： 1342-7857  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 献立分析から見ると県内水産物の利用は少ない。学校給食を水産物の市場の一つとして考え,地元・県内水産物の利用を促進するためには,加工された形態での納入が重要な条件となる。学校給食栄養士に対するアンケート調査から,素材・調理方法についての情報,納入業者として大手水産専門店等に頼らざるを得ないというジレンマ,児童・生徒の魚食習慣の低下,魚食教育の必要性等の意見があった。これらのことから,学校給食において水産物利用促進のための2つの方向性を示した。第1は,水産物フードチェーンに関わる課題で,供給者である漁業・水産卸・加工業が需要者のニーズに応える努力が必要である。第2は,魚食教育の重要性である。学校を基点とする地元が一体となって児童・生徒に対して魚に興味と関心をもたせるような取り組みが必要である。学校給食において地元市場を活用することは地元水産業の底上げにつながる。

シソーラス用語： *水産物 ,  *水産食品 ,  水産加工 ,  *学校給食 ,  学校教育 ,  食事 ,  食習慣 ,  献立 ,  料理 ,  調理 ,  供給者 ,  食品流通 ,  消費者志向 ,  愛媛県
準シソーラス用語： 食教育 ,  地産地消

分類 (2件)： 水産経済・経営  (FH01020D) ,  食品一般  (FJ01010Y)

引用文献 (16件)：

• 秋谷重男. 家計消費と小売産業からみた輸入水産物の進出. 地域漁業研究. 1997, 38, 1, 35-56
• 田坂行男. 水産物末端流通の構造変化に関する研究. 1996, 15-18
• 水産物を中心とした消費に関する調査 (学校給食調査)・平成元年
• アンケート結果にみる学校給食の現状・平成4年
• 甲斐諭. フードシステムの改革による食農連携の創造. 東アジアにおけるフードシステムの交差. 2004, 1-27

タイトルに関連する用語 (4件)： 学校 ,  給食 ,  水産物 ,  愛媛