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J-GLOBAL ID：200902299073743351   整理番号：08A0328371

外食行動における消費者類型と食材情報ニーズ-ファミリー・レストランを中心にして-

著者 (4件)： 有元暢紀 (筑波大 大学院生命環境科学研究科) ,  永木正和 (筑波大 大学院生命環境科学研究科) ,  河合幹裕 (農研機構 食品総合研) ,  杉山純一 (農研機構 食品総合研)
資料名： フードシステム研究  (Journal of Food System Research)
巻： 14  号： 3  ページ： 25-34  発行年： 2008年02月29日 
JST資料番号： L4386A  ISSN： 1341-0296  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 解説  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 大腸菌O157による食中毒事件が1996年に起こって以来,消費者は食の安全性への関心を高めている。外食の安全性構築のためのトレーサビリティ・システムの導入について,外食産業全体ではまだ低い。現在,生産者,企業,およびサプライヤ全体が利用できる共通のトレーサビリティ・システムはまだ存在していない。ここでは,外食行動における消費者類型と食材情報ニーズについて,ファミリー・レストランを中心として概説した。さらに,ファミリー・レストランにおける食材の生産履歴情報の表示に対する関心度および表示内容への消費者ニーズを明確にした。

シソーラス用語： レストラン ,  *外食産業 ,  *市場分析 ,  *食品監視 ,  消費者行動 ,  消費者志向 ,  顧客満足 ,  トレーサビリティ ,  大腸菌O157 ,  実態調査 ,  食習慣 ,  情報管理システム ,  *ファミリーレストラン ,  微生物 ,  腸管病原性大腸菌
準シソーラス用語： トレーサビリティシステム

分類 (3件)： 食品一般  (FJ01010Y) ,  食品の検査・取締り  (FJ01054G) ,  市場調査,広告  (KA06030H)

引用文献 (11件)：

• 財団法人外食産業総合調査研究センター『外食産業統計資料集2006年度版』2006年、pp. 47-54。
• 農林水産省消費・安全局消費・安全政策課『食品の安全性について』平成16年度食料品消費モニター第4回定期調査結果、2006年、pp. 8-9。
• 農林水産省総合食料局食品産業振興課『外食における原産地表示に関するガイドライン』2005年。
• 社団法人日本フードサービス協会『外食産業トレーサビリティシステム実証実験事業報告書』2004年。
• 杉山純一「トレーサビリティからユビキタス農業へ〔1〕--問題点と必要な条件整備、そしてSEICAとは--」『農業及び園芸』第81巻10号、2006年、pp. 1049-1056。

タイトルに関連する用語 (7件)： 外食 ,  行動 ,  消費者 ,  食材 ,  情報ニーズ ,  ファミリー ,  レストラン