抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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日本においては,二酸化炭素排出量削減のために風力発電の導入が期待される。しかし,陸上での適地が不足しており,洋上風力発電によるこの問題の解決が期待される。本稿では,関東地方沿岸の洋上を対象に,メソスケール気象モデルを用いて洋上風況を予測すると共に,地理情報システムを用い,社会的・経済的制約条件を考慮し,洋上風力賦存量を定量的に評価した。その結果,着床式基礎を利用することが可能な場合,全ての海域が利用可能な場合賦存量は7.98TWh/年に達するが,漁業権等の社会的制約を考慮した場合約半分の3.98TWh/年となった。一方,浮体式基礎を利用することが可能な場合,100.59TWh/年となった。