抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震による被災について,復興に向けた見解を述べる。地震被害による死因を比較すると,関東大震災では火災による死因が87.1%,阪神・淡路大震災では建物崩壊による外傷性損傷が83.3%を占めているが,東日本大震災では津波による溺死が92.4%を占める。このように,東日本大震災からの復旧・復興は,津波被害からの復興である。国の復興計画は,東日本大震災復興構想会議の報告書(H23.6.25)によると,復興・復旧の7原則が挙げられている。岩手県は,津波復興基本計画(東日本震災津波復興計画・復興基本計画(案)H23.6.14)を策定している。復興・復旧の7原則の3番目に「技術革新を伴う復旧・復興を目指す」があり,セメント・コンクリートなどの建設材料もイノベーションが求められる。「二度あることは三度あってはいかん」とする,強いリーダーシップが求められる。