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J-GLOBAL ID：201202252589944751   整理番号：12A1749578

2011東日本大震災の教訓と復旧-建築物と産業施設-建築物における締固め工法による液状化対策効果の検証

著者 (3件)： 原田健二 (不動テトラ) ,  大林淳 (不動テトラ) ,  吉富宏紀 (不動テトラ)
資料名： 基礎工  (Foundation Engineering & Equipment, Monthly)
巻： 40  号： 12  ページ： 047-049  発行年： 2012年12月15日 
JST資料番号： S0884A  ISSN： 0285-5356  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 短報  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 東北地方太平洋沖地震で液状化が発生した東京湾岸部で,地盤改良を施した建築物における改良効果について検証した。地下13m程度までが液状化対象層であり,杭支持による5階建て免震構造の液状化対策として,締固め工法を採用した。地盤改良に対する要求性能および当地区で観測した最大地震加速度を示し,改良前後のボーリングによる液状化安全率の分布および液状化指数と地表面動的変位について考察した。その結果,締固め工法による改良効果は有効に機能したと考えた。

シソーラス用語： *免震構造 ,  *コンパクションパイル工法 ,  *大地震 ,  湾 ,  沿岸地区 ,  地震加速度 ,  安全率 ,  性能指数 ,  地盤沈下 ,  災害対策
準シソーラス用語： 防災対策 ,  液状化安全率 ,  液状化指数 ,  液状化対策 ,  東京湾 ,  *東北地方太平洋沖地震

分類 (2件)： 土圧,土の動的性質,地盤の応力と変形  (RA03060A) ,  地盤改良,土質安定処理  (RA07060C)

引用文献 (7件)：

• 1)安田進,原田健二:東京湾岸における液状化被害,地盤工学 会誌,Vo1. 59, No 7,.. :~41,2011.
• 2)国土交通省関東地方整備局:東北地方太平洋沖地震による関 東地方の地盤液状化現象の実態調査結果についての報告書, 2011.
• 3)原田健二:沿岸地区の液状化対策SAVEコンポーザー一0東北 地方太平洋沖地震における改良効果一,土木施工,12月号,pp.54~57, 2011.
• 4)日本建築学会:建築基礎構造設計指針,pp.66~67,2001.5) 日本建築学会:建築基礎のための地盤改良設計指針案,pp3 363~364, 2006.
• 6)(独)防災科学技術研究所:強震ネットワークK-NET.

タイトルに関連する用語 (8件)： 東日本大震災 ,  教訓 ,  復旧 ,  建築物 ,  産業施設 ,  締固め工法 ,  液状化対策 ,  検証