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J-GLOBAL ID：201302210068825023   整理番号：13A1258000

有機農業経営における有機栽培稲作拡大制約への対応活動

著者 (1件)： 高橋太一 (農業・食品産業技術研究機構 東北農業研究セ)
資料名： 農村経済研究  (Journal of Rural Society and Economics)
巻： 31  号： 1  ページ： 46-53  発行年： 2013年06月 
JST資料番号： L7849A  ISSN： 2187-297X  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 有機農業経営において,有機栽培稲作拡大制約への対応活動について考察した。東北地方で有機稲作を行う15戸を分析対象とし,2009年から2011年に経営調査を実施した。調査経営の概況を表で示した。稲作単収と除草作業について,表を用いて詳しく解説した。労働力利用について,雑草防除を中心に解説した。有機稲作の経済性を図と表を用いて詳しく解説した。この結果,単収の全体平均は426kgで,小規模有機稲作だけでは経営の成立は困難で,有機稲作が300aを超えて拡大すると,有機稲作へ特化する傾向がみられた。有機米は需要超過であり,農業経営の継続,存続は安定しているとみられる。有機稲作拡大の制約要因として,経営活動の自主的,自律的判断に基づく選択の結果という面も明らかとなった。

シソーラス用語： 農業経済 ,  農業経営 ,  *有機農法 ,  栽培 ,  *イネ ,  制約条件 ,  雑草防除 ,  作物収量 ,  稲作
準シソーラス用語： 制約

分類 (2件)： 農業経済,農業経営  (FB01020L) ,  稲作  (FC03020C)

引用文献 (7件)：

• [1]胡柏、環境保全型農業の成立条件、農林統計協会、pp68-147、2007年。
• [2]中川孝俊、有機稲作の経営規模を規定する要因の単作、関東東海農業経営研究、100、pp59-62、2010年2月。
• [3]農林水産省、農業生産環境調査、1998年。
• [4]農林水産省、http://www.maff.go.jp/j/jas/jas_kikaku/jas_kikaku/pdf/1222.pdf, http://maff.go.jp/j/jas_kikaku/pdf/yuuki_jisseki_i4.pdf。
• [5]農林水産省「環境保全型農業推進農家の経営調査分析」、2003年。

タイトルに関連する用語 (7件)： 有機農業 ,  経営 ,  有機栽培 ,  稲作 ,  拡大 ,  制約 ,  活動