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J-GLOBAL ID：201302259851270351   整理番号：13A0701115

森林教育の場としての学校林活用の推進方策-市民団体との連携の検討-

The Conduction to Promote Using School Forest as the Forest Educational Field: A Case Study of the Cooperation with the Civic Group

著者 (1件)： 奥山洋一郎 (愛媛大 農)
資料名： 林業経済研究  (Journal of Forest Economics)
巻： 59  号： 1  ページ： 63-71  発行年： 2013年03月 
JST資料番号： L7477A  ISSN： 0285-1598  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 森林教育の場としての学校林の利用を推進するための条件整備として,学校と外部主体との関係構築のあり方を考察した。伝統的な学校林においては地縁団体,林業団体等のエリア型コミュニティとの連携により,長期的・継続的な管理を実施してきたが,林業不振や山間部・中山間部の人口減少により,支援が困難となってきた。一方で,都市部などの新たな学校林を支える主体として,市民団体等のテーマ型コミュニティとの連携が必要となる。本稿では,事例調査の結果から,学校林活動における市民団体との連携の効果について,次の3点が明らかになった。(1)外部からの資源の獲得,広報の充実,(2)専門的な技術,知識の提供,(3)継続的な活動の実施。このような体制構築には,行政による情報提供による連携構築が重要であり,児童の発達を考えた組織作りが必要となる。(著者抄録)

シソーラス用語： *森林 ,  *環境教育 ,  *林業 ,  中山間地域 ,  過疎化 ,  コミュニティ ,  児童
準シソーラス用語： 環境保護団体 ,  継続的改善 ,  山間部 ,  森林教育 ,  地域連携

分類 (2件)： 林業一般  (FF01010M) ,  森林生物学一般  (FF02010T)

引用文献 (18件)：

• 関岡東生. わが国における森林教育に関する基礎的研究. 東京農業大学博士論文. 1995, 15-16
• 中央森林審議会答申 今後の森林の新たな利用の方向(平成11年2月18日). 1999, 7-12
• 総則. 文部省告示小学校学習指導要領(平成10年12月). 1998, 5
• 佐藤晴雄. 学校を変える地域が変わる. 2002, 5-6
• 国土緑化推進機構. 学校林現況調査報告書 (平成18年調査). 2007

タイトルに関連する用語 (9件)： 森林 ,  教育 ,  場 ,  学校 ,  活用 ,  推進 ,  方策 ,  市民 ,  連携