抄録/ポイント：
抄録/ポイント
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【目的】地域において一人暮らしをしている後期高齢者の食生活を支える諸要因を明らかにする。【方法】2010年7月~8月,仙台市内S地区に一人で居住する後期高齢者20人(男性7人,女性13人;年齢76歳~96歳)の自宅に赴き,半構造化面接を実施し,基本属性,食生活関連事項等の情報を得た。量的データは自立群(12人)と要介護要支援群(8人)に分けて集計したのち,統計分析を行い,質的データは出された意見要望や考えを類型化する手法である川喜田により考案されたKJ法により分類し分析した。【結果】両群ともに,食事は自分で作る割合が高く,「惣菜の購入」「外食の利用」「出前の利用」「宅配弁当の利用」等の比較では,「宅配弁当の利用」のみ両群間で有意な差が見られた(自立群0%,要介護要支援群50.0%,p=0.014;以下群間比較同じ)。質的データからは,対象者の現在の食生活を支えている要因として,「若い時からの食事作りの習慣」(91.7%:87.5%)「公共交通機関を利用しての食材購入」(58.3%:12.5%,p=0.070),「配達を利用しての食材購入」(16.7%:37.5%),「家族・親族の支援」(8.3%:12.5%),「地域サポート連携」(両群とも100%)が抽出できた。【結論】地域で高齢者が一人暮らしを継続するためには,調理技術の修得,食材購入環境の整備,地域サポート連携等が重要である。(著者抄録)
