文献

J-GLOBAL ID：201502201970657970   整理番号：15A1199977

事業継続計画のための太陽光発電を含むVehicle to Buildingシステムの成立性評価

Feasibility Assessment of Vehicle to Building System with Photovoltaic Generation for Business Continuity Planning

著者 (5件)： 池田遥 (東大) ,  浅野浩志 ,  坂東茂 ,  高木雅昭 (電力中研) ,  田頭直人 (電力中研)
資料名： 電気学会電力技術研究会資料  (電気学会研究会資料)
巻： PE-15  号： 75.78-82.111-118.120-123  ページ： 77-82  発行年： 2015年09月16日 
JST資料番号： F0788B  資料種別： 会議録 (C)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 2011年に起こった東日本大震災は,電力供給設備に対し甚大な被害を与え,東北電力管内において大規模な停電が生じ,8割の世帯が停電から復旧するまでに約72時間を要した。災害発生時の非常時においても企業活動を継続できるBCP(事業継続計画)の重要性が認識されており,非常時に要する電力需要については,これまでアンケートやヒアリングにより調査されている。近年EV(電気自動車)のバッテリー性能向上により,EVを充放電可能な蓄電池として活用する研究が増えてきている。またHV(ハイブリッド車)はガソリンを用いて発電を行うため長時間の電力供給が期待できる。本研究では,BCPを目的とし,新たな給電システムとしてHVの発電,EVの充放電およびPV(太陽光発電)を組み合わせたV2B(Vehicle to Building)システムの構築,シミュレーションを行った。ここでは,非常時の電力需要に対する比率(EC)をパラメータとして変化させた。PVの発電量が天候により大きく左右されるため,PVの発電量が最大の日では,EC=0.6まで,PVの発電量が平均的な日では,EC=0.5,PVの発電量が最小の日では,EC=0.4まで電力の供給が可能なことを明らかにした。また,EC=0.4において電力需要を満たすのに必要なEV,HV合計台数の最小値は,PVの発電量が最大の日では12台,平均的な日では17台,最小の日では23台と振れ幅があること,さらに,年間BCP継続時間の合計が最も長くなるEV,HVの組み合わせが存在することなどを明らかにした。

シソーラス用語： *計画 ,  事業 ,  連続性 ,  太陽光発電 ,  *電気自動車 ,  充放電サイクル ,  電気量制御 ,  *二次電池 ,  ハイブリッド自動車 ,  電力供給 ,  *電源装置
準シソーラス用語： BCP【計画】 ,  ハイブリッド車 ,  *事業継続計画 ,  *自律電源システム ,  電源システム ,  V2B

分類 (3件)： 特殊電力機器一般  (NB10010G) ,  二次電池  (YB04030K) ,  電気自動車  (QG07020B)

引用文献 (21件)：

• 能島暢呂:「東日本大震災における供給系・通信系ライフラインの復旧概況」,地域安全学会梗概集,Vol.28,pp.97-100,(2011)
• 能島暢呂:「東日本大震災のライフライン復旧にみる災害対応オペレーション」,オペレーションズ・リサーチ:経営の科学,Vol.56(12),pp.693-697,(2011)
• 電力系統利用協議会:停電コストに関する調査報告書, http://www.escj.or.jp/obsolete/news/2013/20140122.pdf,(アクセス日2014.6.1)
• デワンカーバート,洪元和,佐々木淳一,森田英樹,高橋信之,尾島俊雄:「東京における都市機能維持のためのライフアンカー整備計画(その2)非常時の建築設備機能の必要割合及び供給可能時間の分析」,日本建築学会大会学術講演梗概集,Vol.1995,pp.1003-1004,(1995)
• 洪元和,高橋信之,尾島俊雄:「各種建物における電源及び給水設備の容量と非常時の供給計画に関する研究」,日本建築学会計画系論文集,Vol.494,pp.71-78,(1997)

タイトルに関連する用語 (3件)： 事業継続計画 ,  太陽光発電 ,  評価