抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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本研究では,非常用発電機の常用化を図ることにより,停電時等の非常時への対応とともに,平常時のエネルギー有効利用という視点から,今後の下水処理施設のあるべき姿を6箇所の実態調査とモデルスタディによる評価を通じて明らかにした。通常の施設では,非常用発電機は契約電力の約70%の容量を持っているがほとんど稼働していない。これに対して非常用発電機兼用の常用発電機の仕様として,その一部を平常時に稼働させエネルギー有効利用を行うことにより8~33%の省エネ効果と20~51%のCO
2削減効果並びに投資回収年数で4~7年程度の経済効果も期待できることがわかった。ただし,非常用発電機の常用化にあたっては,長時間停電に耐えられる耐震性の高い継続的な燃料供給方法の確保や耐震性の高い都市ガス中圧管による燃料供給方法の導入が前提となる。最後に,今後の下水処理場において,自立電源の確保とエネルギー有効利用を進めるために必要な施策を5つの提言としてまとめた。(著者抄録)