抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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本報告では島根県の小学校の児童・学校数推移資料(1950-2008)をもとに,自治体類型毎の廃校動向について検討を行い,時期毎の児童数増減率・学校増減率を指標に自治体の児童・廃校数推移形態の類型化を行って,自治体特性を踏まえた廃校の時期的・地域的推移の特徴を明らかにした。そして,以下の知見を得た。1)I期(1950-1959)は,本校数は増加傾向であり,児童数増加への対応が行われた。II期(1960-1977)は期間当初と期末で県内児童数が半減し,本校も含めた廃校が急速に進行した。2)県全体では,1960年からの50年間で,学校増減数-188校,学校増減率が-42.6%と約4割の学校が廃校となっている。3)自治体が所管する学校数との関係では,多くの学校数を所管していた市部では,特にII期に集中して学校統廃合が行われている。