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J-GLOBAL ID:201602222755915240   整理番号:16A0562573

共乾施設に導入されたOEM遠赤外線乾燥機の性能に関する調査研究

Evaluation of the Performance of an Original Equipment Manufacturing Far-infrared Radiation Dryer for Cooperative Grain Drying Processing Facilities
著者 (4件):
資料名:
巻: 47  号:ページ: 59-67  発行年: 2016年06月25日 
JST資料番号: L0964A  ISSN: 0388-8517  資料種別: 逐次刊行物 (A)
記事区分: 原著論文  発行国: 日本 (JPN)  言語: 日本語 (JA)
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国内で稼動している穀類共同乾燥調製(貯蔵)施設の多くは設置年数が15年以上経過し,施設の機能を維持することとそのコストのバランスをとることが課題となっている。近年,こうした共乾施設の運営実態に対応させるべく海外製の遠赤外線乾燥機が国内メーカー扱いで導入されている。この乾燥機は燃料消費量の低減効果に優れている遠赤外線加熱方式をとっていることに加え,OEM品を利用することで設置導入にかかわるコストを低減させている。これによって既存施設への入れ替え・改修の際の建設コストおよび導入後のランニングコストの削減が期待されている。乾燥機は共乾施設の中心的な機能を担う設備であることから,実用化が進みつつあるOEM遠赤外線乾燥機の基本性能の検証試験を行った。その結果,実稼動時に張込み量を満量にして行った際の張込み質量は20.2t,乾減率は0.6%/hとなり仕様能力が確認された。乾燥中の穀温は基準である35°Cを概ね下回り,品質評価の指標である乾燥前後の重胴割れ率の増加は認められなかった。また,除去水分1kgに対する投入エネルギ量は4.2~4.8MJ/kg-水であり,これまで国内で生産された遠赤外線を用いない従来の穀類乾燥装置報告例(5.7MJ/kg-水等)に比較して低く抑えられていた。これらの結果により乾燥機の基本性能と省エネルギ,低コスト化を両立させ,実利用上問題のないことが確認された。(著者抄録)
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分類 (1件):
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収穫・調製用機械 
引用文献 (16件):
  • 海老沢勲 (1992): 共乾施設の展開に関する研究, 全国農業協同組合連合会, 29-61.
  • 農業・食品産業技術研究総合研究機構 (1998): 緊プロ開発機のご紹介「遠赤外線乾燥機」, http://www.naro.affrc.go.jp/brain/iam/urgent/urgent200/013444.html. (2015年9月26日参照)
  • 戸次英二 (1999): 穀物水分1kgの乾減に要するエネルギ量, 農業施設, 30 (2), 93-95.
  • 日髙靖之・久保田興太郎・市川友彦・柏嵜 勝・小篠玲二・土門正幸・造賀和成・伊藤正人・大沼信彦 (2013): 穀物遠赤外線乾燥機の実用機開発及び生産現場での性能評価, 農業機械学会誌, 75 (5), 316-325.
  • ��方 享 (2014): カントリーエレベーターをはじめとする共乾施設の役割と課題, 日本建築士会連合会会誌, 63 (738), 26-29.
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