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J-GLOBAL ID：201602224013086735   整理番号：16A0937251

企業の水関連情報開示の原動力:日本からの証拠

Drivers of corporate water-related disclosure: evidence from Japan

著者 (3件)： Burritt Roger L. (Faculty of Organic Agricultural Sciences, University of Kassel, Steinstrasse 19, 37213 Witzenhausen, Germany) ,  Christ Katherine L. (Centre for Accounting, Governance and Sustainability, School of Commerce, University of South Australia, GPO Box 2471, Adelaide SA 5001, Australia) ,  Omori Akira (Faculty of International Social Sciences, Yokohama National University, 79-4 Tokiwadai, Hodogayaku, Yokohama 240-8501, Japan)
資料名： Journal of Cleaner Production  (Journal of Cleaner Production)
巻： 129  ページ： 65-74  発行年： 2016年08月15日 
JST資料番号： W0750A  ISSN： 0959-6526  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： イギリス (GBR)  言語： 英語 (EN)

抄録/ポイント： 本稿では,日本における水関連情報の分析について述べる。水が企業のリスクとしてより広く認識されるようになった時代には,利害関係者に対する企業の水関連の開示の推進者は,経営関係ステークホルダーの理論に照らして検討される。2013年/14年の期間,持続可能性,統合された報告書の内容分析を使用して,日経225からの産業に異なる水分感受性を有する100の上場企業のサンプルについて,水関連の公開指数が導き出された。企業の水関連開示の6つの潜在的な要因が特定された。OLS(Orninary Least Squares)複数線形回帰を用いてデータを分析した。規模,水の感受性および所有権の集中は,サンプル企業の水関連の開示の重要な予測因子であることが判明した。メディアへの露出は拒否されたが,仮説が立てたものとは有意な逆の関係が確立された。相互リストおよび収益性は水関連の開示に関連していなかった。企業の水関連開示に影響を及ぼす要因のこの最初の大規模なサンプル調査において,大規模な日本企業の調査では,水に敏感な大企業と所有権の分散が最も高い業界が開示レベルが最も高く,ステークホルダーの懸念に積極的に対応する必要があることが示唆された。予想とは対照的に,メディアへのエクスポージャーの増加は,水関連の開示の減少と関連していた。国際的なリストおよび収益性は開示の原動力ではなかった。大企業による中小企業のメンタリングや,特に所有者の集中度が低く,利害関係者の関心が高ければ新しい会計サービスを提供する機会があった。Copyright 2017 Elsevier B.V., Amsterdam. All rights reserved. Translated from English into Japanese by JST.

シソーラス用語： *情報公開 ,  *水 ,  *リスク管理 ,  *分析 ,  *評価 ,  回帰分析 ,  持続可能性評価
準シソーラス用語： 情報開示 ,  ステークホルダ分析 ,  持続可能性の評価 ,  線形回帰分析

著者キーワード (4件)： Water-related disclosure ,  Environmental disclosure ,  Stakeholder theory ,  Japan

分類 (3件)： 水利用,その他  (RC11030Q) ,  経営工学一般  (KA01010C) ,  数理計画法  (KA03030M)

タイトルに関連する用語 (6件)： 企業 ,  水 ,  情報開示 ,  原動力 ,  日本 ,  証拠