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J-GLOBAL ID:201602225855272038   整理番号:16A0666382

災害時における被災者支援のための栄養支援情報ツールの認知および使用状況

The Recognition and Usage Rates of the Nutritional Supporting Information Tools for Evacuees at the Disaster
著者 (11件):
資料名:
巻:号:ページ: 33-41  発行年: 2016年03月 
JST資料番号: F1745A  資料種別: 逐次刊行物 (A)
記事区分: 原著論文  発行国: 日本 (JPN)  言語: 日本語 (JA)
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東日本大震災において被災者の低栄養状態を改善するために,栄養支援情報ツール(栄養の参照量,マニュアル,リーフレット等。以下,支援ツール)が作成された。本研究では,これら6種類の支援ツールの認知および使用状況を調査した。対象者は被災3県(岩手,宮城,福島)の栄養士会会員1,911名とし(回収数435名,回収率22.8%),2012年8月に調査を行った。支援ツールをどれか1つでも知っている者(認知率)は36.8%,1つでも使った者(使用率)は13.8%であった。行政機関で働いている管理栄養士・栄養士(以下,栄養士)は他の職域の栄養士よりも認知および使用率が高かった。6種類の支援ツールのうち,食事摂取基準の活用版である「避難所での栄養の参照量(以下,栄養参照量)」は認知および使用率が最も高く,次いで「災害時の栄養・食生活支援マニュアル」であった。「栄養参照量」を使用した目的は,「栄養摂取状況の評価」が最も多かった。栄養参照量を使用しなかった理由として「実際に即したものではないと思った」,「被災地には無理な内容構成であった」などがあげられた。今後の有事に備え,認知率を上げる取り組みとして1)行政機関の栄養士から他職域の栄養士へ情報を伝える方法の検討,2)被災状況やニーズに応じた支援情報の提供が必要である。(著者抄録)
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分類 (2件):
分類
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自然災害  ,  食品一般 
引用文献 (16件):
  • 総務省消防庁.“平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)について(第152報)”.総務省消防庁.2015-09-09. http://www.fdma.go.jp/bn/higaihou/pdf/jishin/152.pdf,(参照2016-01-29).
  • 内閣府.“【避難所生活者の推移】東日本大震災、阪神・淡路大震災及び中越地震の比較について”.内閣府. 2011-07-22.http://www.cao.go.jp/shien/1-hisaisha/pdf/5-hikaku.pdf,(参照2015-01-03).
  • Nobuyo, Tsuboyama-Kasaoka. ; Yuko, Hoshi. ; Kazue, Onodera. ; Shoichi, Mizuno. ; Kazuko Sako. What factors were important for dietary improvement in emergency shelters after the Great East Japan Earthquake? Asia. Pac. J. Clin. Nutr. 2014, vol.23, no.1, p.159-166.
  • 厚生労働省.“被災地への行政機関に従事する公衆衛生医師等の派遣について(依頼)”.厚生労働省.2011-3-20.http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r98520000015klk-img/2r98520000015p2m.pdf,(参照2015-01-03).
  • 厚生労働省.“東北地方太平洋沖地震に伴う災害発生により避難所等で生活する者への栄養・食生活の支援について(協力依頼)”.厚生労働省.2011-03-22. http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/2r98520000015r10-img/2r98520000015uvi.pdf,(参照2015-01-03).
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