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J-GLOBAL ID：201702240969293022   整理番号：17A0585284

東京オリンピック・パラリンピックの開催決定で住宅地地価は上昇するか?

著者 (4件)： 香川涼亮 (筑波大 大学院システム情報工学研究科) ,  小倉利仁 (三井不動産レジデンシャル) ,  太田充 (筑波大 大学院) ,  牛島光一 (筑波大 大学院)
資料名： 都市住宅学  (Urban Housing Sciences)
号： 97  ページ： 126-135  発行年： 2017年04月30日 
JST資料番号： L5753A  ISSN： 1341-8157  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 2020年夏季オリンピック・パラリンピックの東京開催決定が居住地価に与えた影響を明らかにするため,2010年から2015年までの公示地価の情報を用いて推定した。その結果,2015年には選手村付近では8.0%,半径12km以内では平均で約3.0%の地価上昇が確認された。また,DIDモデルに都市再開発の代理情報を加えて分析することで,都市開発と関係しない地価上昇を測ったところ,選手村の半径12km以内の平均として約1.6%の優位な地価上昇が観察された。つまり,地価上昇のおよそ半分が標識設置届で受理される再開発と関係していたことが分かった。今後は,この影響が長期にわたって継続するかどうかを確認するため追跡調査と分析が必要である。

シソーラス用語： *スポーツ ,  東京都 ,  *宅地 ,  *地価 ,  *都市再開発 ,  *モデル ,  オリンピック
準シソーラス用語： パラリンピック ,  住宅地 ,  DID ,  推計モデル

分類 (3件)： 土地問題  (RD02020K) ,  開発,再開発,都市整備  (RD02030V) ,  観光,レクリエーション  (RD04030J)

引用文献 (15件)：

• Angrist, J.D. and J.S. Pischke (2009) Mostly Harmless Econometrics: An Empiricist’s Companion, Princeton University Press.
• Carlino, G. and N.E. Coulson (2004) “Compensating differentials and the social benefits of the NFL”, Journal of Urban Economics, 56(1), 25-50.
• Coates, D., and V.A. Matheson (2011) “Mega-events and housing costs: raising the rent while raising the roof?” The Annals of Regional Science, 46(1), 119-137.
• Gibbons, S., and S. Martin (2005) “Valuing rail access using transport innovations,” Journal of Urban Economics, 57(1), 148-169.
• Kanasugi, Y. and K. Ushijima (2016) “The Impact of a High-speed Railway on Residential Land Prices”, University of Tsukuba Department of Policy and Planning Sciences Discussion Paper Series, No.1344.

タイトルに関連する用語 (5件)： 東京 ,  オリンピック ,  パラリンピック ,  住宅地 ,  地価