日本における薬物/医療機器の経済的評価のための公式ガイドラインの開発【Powered by NICT】

Shiroiwa Takeru; Fukuda Takashi; Ikeda Shunya; Takura Tomoyuki; Moriwaki Kensuke

文献

J-GLOBAL ID：201702281154968597 整理番号：17A1188808

日本における薬物/医療機器の経済的評価のための公式ガイドラインの開発【Powered by NICT】

Development of an Official Guideline for the Economic Evaluation of Drugs/Medical Devices in Japan

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資料名：
巻： 20 号： 3 ページ： 372-378 発行年： 2017年
JST資料番号： W1810A ISSN： 1098-3015 資料種別：逐次刊行物 (A)
記事区分：原著論文発行国：オランダ (NLD) 言語：英語 (EN)

日本では,費用対効果評価は,2016年度から試験に基づいて実施した。結果は,薬物および医療機器の将来repricingに適用されるであろう。中央社会保険医療協議会(Chuikyo)からの要求に基づいて,著者らの研究チームは,試験実施のための公式方法論的ガイドラインを立案した。ここで我々は,発生中のプロセスと対費用効果評価のための公式ガイドラインの内容を報告した。ガイドラインはChuikyo小委員会(例えば,質調整生存年の役割)での議論を反映し,筆者らの大学の展望を組み込んでいる。チームメンバーはガイドラインの各セクションのための研究課題を作成し,これらの疑問に関する議論を行った。調製し,厚生労働省(MHLW)へ,そして小委員会に提出したドラフトガイドライン。ドラフトガイドラインは,分科会での議論に基づいて改訂した,適切な。「公共ヘルスケア支払者の視点」である本ガイドラインにおける標準が,他の展望は解析の目的に依存して必要であるとして適用することができる。分科会での議論に基づいて,質調整生存年は,基本的な結果として使用されるであろう。コストと転帰で年当り2%の割引率が推奨される。最終指針を公式2016年2月におけるChuikyo総会で承認された。これは日本における医薬品や医療用具の経済的評価のための最初の公式に承認されたガイドラインである。ガイドラインが意思決定のための提出された費用対効果データの品質と比較可能性を改善することが期待される。Copyright 2017 Elsevier B.V., Amsterdam. All rights reserved. Translated from English into Japanese by JST.【Powered by NICT】

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著者キーワード (5件)： , , , ,

医療制度 , 抗腫よう薬の臨床への応用 , 研究開発 , 薬学一般 , 薬事,薬業

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