研究者
J-GLOBAL ID:201801009125317281   更新日: 2023年10月01日

倉本 宜史

クラモト タカシ | Kuramoto Takashi
所属機関・部署:
職名: 准教授
研究分野 (4件): 経済政策 ,  経済政策 ,  公共経済、労働経済 ,  公共経済、労働経済
研究キーワード (6件): 水道 ,  地方公営企業 ,  交通政策 ,  コンパクトシティ ,  効率性分析 ,  地方財政
競争的資金等の研究課題 (4件):
  • 2015 - 2020 人口減少時代の地域における自治体経営の在り方に関する実証的・理論的財政分析
  • 2018 - 2019 クルーズ市場の実態調査-クルーズ千の寄港地選択の要因分析-
  • 2011 - 2015 新公共経営(NPM)時代の自治体経営効率化に向けた実証的、理論的財政分析
  • 2009 - 2011 コンパクトシティの形成がもたらす財政への効果
論文 (12件):
MISC (4件):
  • 倉本 宜史, 倉橋 透. ヨーロッパ諸都市のまちづくりの現状と工夫. 新都市. 2009. 63. 12. 49-51
  • 赤井 伸郎, 倉本 宜史. 英国と豪国の都市交通事情--民間活力の導入. 公営企業. 2006. 38. 9. 9-20
  • 倉本宜史. 公共都市交通の民営化ガバナンスの国内事例-主要都市の公共交通効率化に向けた取り組みを中心に-. 兵庫県立大学経済経営研究所研究資料. 2006. 207
  • 倉本宜史. 公共都市交通の民営化ガバナンスの国際事例-イギリス2都市、オーストラリア2都市の公共交通の運営形態とリスク分担比率を中心に-. 兵庫県立大学経済経営研究所研究資料. 2006. 206
書籍 (2件):
  • 実践財政学 : 基礎・理論・政策を学ぶ
    有斐閣 2017 ISBN:9784641165045
  • 地方分権化への挑戦 -「新しい公共」の経済分析
    大阪大学出版会 2012 ISBN:4872593952
講演・口頭発表等 (28件):
  • 食の需要と供給
    (インターカレッジ西宮「大学共同講座(前期)」 『食』をめぐる7つの知の旅 第1回 2018)
  • Current sCurrent status and issues of local public finance in Japan-Consideration focusing on local corporate tax-tatus and issues of local public finance in Japan-Consideration focusing on local corporate tax-
    (Workshop at National Treasury in Republic of South Africa 2018)
  • 需要と供給から見る大阪
    (大阪大学21世紀懐徳堂 i-spot講座 2018)
  • 政策評価の今昔
    (大分の今後のインフラ整備についての勉強会 2017)
  • 汚職と歳出増加
    (日本地方財政学会 第24回大会 2016)
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学歴 (3件):
  • 2005 - 2009 大阪大学大学院 経済学研究科 政策専攻
  • 2002 - 2005 大阪大学大学院 経済学研究科 政策・ビジネス専攻
  • 1998 - 2002 山口大学 経済学部 経済学科
学位 (1件):
  • 博士(応用経済学) (大阪大学大学院経済学研究科)
経歴 (4件):
  • 2020/04 - 現在 京都産業大学 経済学部 准教授
  • 2017/04 - 2020/03 甲南大学 マネジメント創造学部 准教授
  • 2010/04 - 2017/03 甲南大学 マネジメント創造学部 講師
  • 2009/04 - 2010/03 甲南大学 マネジメント創造学部 助教
委員歴 (13件):
  • 2016/06 - 現在 芦屋市役所 芦屋市指定管理者選定・評価委員会 委員
  • 2013/03 - 現在 日本地方財政学会 理事
  • 2018/07 - 2019/03 大津市役所 大津市駐車場事業のあり方検討に係る懇話会 委員長
  • 2017/07 - 2019/03 大津市役所 大津市住宅マネジメント検討協議会 座長
  • 2017/07 - 2019/03 大津市役所 大津市空家等対策協議会 副座長
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受賞 (1件):
  • 2013/10 - 日本交通学会 交通学会賞
所属学会 (7件):
日本社会関係学会 ,  日本クルーズ&フェリー学会 ,  公共選択学会 ,  日本交通学会 ,  日本地方財政学会 ,  日本財政学会 ,  日本経済学会
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