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J-GLOBAL ID：201802214325863295   整理番号：18A1339575

将来空間分布の影響を考慮した低炭素対策の導入可能性評価手法の開発

DEVEROPMENT OF METHODOLOGY ASSESSING POSSIBILITY OF INTRODUCTION OF LOW CARBON COUNTERMEASURES CONSIDERING EFFECTS OF FUTURE SPATIAL DISTRIBUTION

著者 (10件)： 五味馨 (国立研究開発法人国立環境研究所 福島支部) ,  藤田壮 (国立研究開発法人国立環境研究所 社会環境システム研究センター) ,  岡島優人 (株式会社三菱総合研究所) ,  越智雄輝 (株式会社E-konzal) ,  文屋信太郎 (株式会社三菱総合研究所) ,  牧誠也 (国立研究開発法人国立環境研究所 社会環境システム研究センター) ,  DOU Yi (国立研究開発法人国立環境研究所 社会環境システム研究センター) ,  井上剛 (株式会社三菱総合研究所) ,  古明地哲夫 (株式会社三菱総合研究所) ,  大島英幹 (株式会社三菱総合研究所)
資料名： 土木学会論文集 G(環境)(Web)  (環境工学研究論文集(Web))
巻： 73  号： 6  ページ： II_343-II_352(J-STAGE)  発行年： 2017年 
JST資料番号： U0108A  ISSN： 2185-6648  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 地域が気候変動への緩和と適応等の環境制約とともに,高齢化への対応や社会基盤の維持といった様々な課題の克服を目指すとき,その方法の一つとして居住地・従業地を拠点へ集約するコンパクトな土地利用への転換が議論されている.本研究では数十年にわたる土地利用の将来像を特に低炭素対策の観点から検討するため,人口及び経済のマクロ的な推計と居住地および従業地の空間分布を操作的に取り扱うモデルを組み合わせ,将来空間シナリオを分析する手法を開発した.これを仮想的なモデル都市及び福島県郡山市に適用し,拠点の数と集約強度の違いに応じた地域エネルギー事業と,地域交通事業としてカーシェアリング事業の対象範囲の変化を検討した.その結果,集約拠点を減らし集約の強度を高めることでエネルギー需要密度の増加により地域エネルギー事業の対象範囲は増加するが,カーシェアリング事業については過度の集約により対象人口が減る可能性が示唆された.(著者抄録)

シソーラス用語： 環境モデル ,  エネルギー供給 ,  地方都市 ,  福島県 ,  環境保全 ,  *二酸化炭素排出量 ,  *都市構造 ,  空間分布 ,  住居地区 ,  *共同利用 ,  相乗り輸送 ,  土地利用 ,  エネルギー密度
準シソーラス用語： *カーシェアリング ,  環境モデル都市 ,  郡山市 ,  *集約型都市構造 ,  地域エネルギー ,  低炭素化

著者キーワード (4件)： Land-use modeling ,  spatial analysis ,  urban planning ,  low-carbon society

分類 (2件)： 都市計画一般,都市経済学  (RD01010S) ,  エネルギー利用と環境との関係  (LE01000E)

引用文献 (16件)：

• 1) 酒本恭聖,瀬田史彦:立地適正化計画と市街化調整区域の土地利用コントロールに関する論説,都市計画論文集,2016.
• 2) 中村圭吾,村木美貴:地域交流拠点における面的エネルギー導入の可能性とその在り方に関する研究,都市計画論文集,2016
• 3) 森島慎博,村木美貴:札幌市における集約化に向けた公共料金の差別化に関する研究,都市計画論文集,2016
• 4) Michael Wegener : Overview of Land-use Transport Models, Handbook of Transport Geography and Spatial Systems (Handbooks in Transport, Volume 5), pp. 27-146
• 5) 堤盛人,山崎清,小池淳司,瀬谷創:応用都市経済モデルの課題と展望,土木学会論文集D3(土木計画学) Vol. 68,No. 4, pp. 344-357,2012.

タイトルに関連する用語 (6件)： 空間分布 ,  炭素 ,  対策 ,  可能性 ,  評価手法 ,  開発