文献

J-GLOBAL ID：201802226609785383   整理番号：18A0229845

オーストリア・シュタイアーマルク州における気候変動教育の取組-日本の気候変動教育プログラムとの比較に基づいて-

著者 (4件)： 高橋敬子 (立教大 ESD研) ,  肱岡靖明 (環境研) ,  高橋潔 (環境研) ,  花崎直太 (環境研)
資料名： 環境教育  (Environmental Education)
巻： 27  号： 2  ページ： 74-81  発行年： 2017年12月30日 
JST資料番号： L5448A  ISSN： 0917-2866  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： ・オーストリア・シュタイアーマルク州における気候変動教育(CCE)の事例と日本におけるCCEの事例の比較分析
・自治体の気候保護計画とCCEとの関連,省エネプロジェクトの創設
・日本では,学校での環境教育に関する授業時間の確保,指導者の人材不足,CCEの教育者間での体系的知識や意見交流の機会不足等が課題
・オーストリアでの事例を参考に,自治体レベルでのCCEの充実が必要

シソーラス用語： *環境教育 ,  *気候変動 ,  オーストリア共和国 ,  *事例研究 ,  分析 ,  自治体
準シソーラス用語： 比較分析

分類 (1件)： 環境工学一般  (SA01010K)

引用文献 (16件)：

• 中央環境審議会,1999,「これからの環境教育・環境学習-持続可能な社会をめざして-」.
• Das Land Steiermark, 2010, Klimaschutzplan Steiermark:Perspektive 2020/2030, 66pp.
• 藤本登・神崎悠輔,2012,「実験やふりかえり活動が地球温暖化防止活動に与える影響:技術科のランプシェードの製作活動を例として」,『エネルギー環境教育研究』,12:35-42
• 環境省,2012,「平成23年度環境教育等促進法の基本方針改定に関する自治体向けアンケート構築、分析業務報告書』,73pp
• Ministerium für ein lebenswertes Österreich, 2015, Maßnahmenprogramm des Bundes und der Länder nach Klimaschutzgesetz zur Erreichung des Treibhausgasziels bis 2020, 38pp.

タイトルに関連する用語 (4件)： オーストリア ,  気候変動 ,  教育 ,  日本