抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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本論の目的は,2011年太平洋沿岸東北地震における病院の初期行動システムを明らかにすることである。それゆえ,アンケート調査と口頭調査を実施した。主な結果は,次のように要約される。1.病院の優先順序は患者とスタッフの安全を確保することである。次は,患者とスタッフの安全確認の目的をもつ防災本部の開設2.明らかな違いは,外部協力,初期トリアージ行動システム及び地震防災訓練の実施地域における事故ベース病院と一般病院でみられる。3.初期行動は,事故ベース病院において明らかに速やかである。他方で,患者とスタッフの安全は,一般病院による防災本部の開設を超えて優先順位が与えられる。地震のための防災計画が全ての事故ベース病院でみられた一方で,それらは一般病院の45%でみられたに過ぎなかった。4.防災訓練に関しては,一般病院が事故ベース病院の75%に比べ,実施率が30%であった。5.事故ベースの病院は,防災訓練の効果について独自の決定的な評価をする傾向がある。6.地震災害に対する対応策は,3階以下の小規模一般病院においては利用されていない。7.大規模病院でフルタイムで雇用されている防災職員の事例はたびたびはみられない。人命が救われるまでの本システムの開設及び一連の指令の開設は, 病院での初期行動システムとして地震災害の時期には重要である。この初期行動システムの実現に向けより実際的な計画と実践を実行することが必要である。外部で協力することも重要である。外部協力の重要な条件は,行政組織,民間機関及び住民の相互理解,相互補足システム及び,初期行動時に情報を受けるシステムである。このアンケート調査から得られたデータは,相対的にあまりダメージがないengineからの答であった。それゆえ,より厳しい条件での防災計画草案をつくることを検討しなければならない。(翻訳著者抄録)