文献
J-GLOBAL ID:201902225923603750   整理番号:19A0712649

日本における低社会経済状態から認知症への経路:富山認知症調査からの結果【JST・京大機械翻訳】

A pathway from low socioeconomic status to dementia in Japan: results from the Toyama dementia survey
著者 (7件):
資料名:
巻: 18  号:ページ: 102  発行年: 2018年 
JST資料番号: U7427A  ISSN: 1471-2318  資料種別: 逐次刊行物 (A)
記事区分: 原著論文  発行国: イギリス (GBR)  言語: 英語 (EN)
抄録/ポイント:
抄録/ポイント
文献の概要を数百字程度の日本語でまとめたものです。
部分表示の続きは、JDreamⅢ(有料)でご覧頂けます。
J-GLOBALでは書誌(タイトル、著者名等)登載から半年以上経過後に表示されますが、医療系文献の場合はMyJ-GLOBALでのログインが必要です。
低い社会経済状態(SES)と認知症の間の関連は,ヨーロッパ諸国と米国における生活習慣病(すなわち糖尿病)により報告されている。しかしながら,日本では,低SESと認知症の間の関係は検討されていない。本研究は,日本における低いSESと認知症の間の関係における生活習慣病の仲介的役割の可能性を評価した。日本の富山 Dementia調査からのデータを用いて,遡及的な症例対照研究デザインを用いた。富山県に住む65歳以上の高齢者を無作為に選択し,サンプリング率は0.5%であった。それらのうち,1303は参加に同意した(応答率84.8%)。全体として,認知症137例と非障害対照1039例を同定した。参加者と家族のメンバーまたは代理者との構造化面接を必要とした。医学的に診断された疾患,ライフスタイル因子(喫煙と飲酒習慣),およびSES(教育的達成と職業歴)の参加者の歴史を評価した。生活習慣病による認知症の危険因子である低SESの可能性をSobel試験を用いて検討した。認知症に対するオッズ比(OR)は,高教育参加者[年齢と性別調整OR3.27;95%信頼区間(CI)1.84~5.81]よりも低教育達成(6歳以下)の参加者で高く,また,ホワイトカラー職務履歴(年齢と性別調整OR1.26;95%CI0.80~1.98)よりも高かった。雇用履歴の調整後に,低教育達成の参加者に対する認知症のORは3.23~3.56であった。以前の習慣的アルコール消費および糖尿病,パーキンソン病,脳卒中および狭心症/心血管疾患の病歴は,認知症のリスクを増加させることがわかった。教育的達成は,アルコール消費,喫煙,糖尿病,パーキンソン病,脳卒中または心血管疾患と関連しなかった。職業歴は糖尿病と脳卒中に関連していた。低い教育的達成と認知症における糖尿病の役割は非常に限られていることが分かった。日本では,生活習慣病は,低いSESと認知症の間のメディエーターとして最小の役割を果たしている。Copyright 2019 The Author(s) All rights reserved. Translated from English into Japanese by JST.【JST・京大機械翻訳】
シソーラス用語:
シソーラス用語/準シソーラス用語
文献のテーマを表すキーワードです。
部分表示の続きはJDreamⅢ(有料)でご覧いただけます。
J-GLOBALでは書誌(タイトル、著者名等)登載から半年以上経過後に表示されますが、医療系文献の場合はMyJ-GLOBALでのログインが必要です。

準シソーラス用語:
シソーラス用語/準シソーラス用語
文献のテーマを表すキーワードです。
部分表示の続きはJDreamⅢ(有料)でご覧いただけます。
J-GLOBALでは書誌(タイトル、著者名等)登載から半年以上経過後に表示されますが、医療系文献の場合はMyJ-GLOBALでのログインが必要です。
, 【Automatic Indexing@JST】
分類 (1件):
分類
JSTが定めた文献の分類名称とコードです
神経系の疾患 
引用文献 (39件):
  • Ministry of Health, Labour and Welfare. A comprehensive strategy for the promotion of dementia measures: towards a community friendly to the elderly with dementia, etc. (a new orange plan) 2015. [Online; in Japanese].www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000072246.html. Accessed 11 July 2016.
  • Ministry of Health, Labour and Welfare. Act for partial revision of the long-term care insurance act, etc., in order to strengthen long-term care service infrastructure (September, 2011) [Online; in Japanese].http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/84-1.html. Accessed 11 July 2016.
  • School of Medicine, Keio University. The estimation of social costs related to dementia. 2015. [Online: in Japanese].arajin-care.net/wp/wp-content/uploads/2015/04/KeioUniversity The survey of dementia social cost.pdf. Accessed 11 July 2016.
  • Statistics Bureau, Ministry of Home Affairs and Communications. The summary and results, etc. of the Labor Force Survey in 2012 [Online; in Japanese].www.stat.go.jp/data/shugyou/2012/. Accessed 11 July 2016.
  • Mizuho Research Institute Ltd. A concerning increase in quitting jobs to provide care. 2012. [Online; in Japanese].www.mizuho-ri.co.jp/publication/research/pdf/insight/pl120124a.pdf. Accessed 11 July 2016.
もっと見る

前のページに戻る