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J-GLOBAL ID：201902239393063271   整理番号：19A0596366

固定価格買取制度導入後のメガソーラー事業者の地域性

The Locality of Mega Solar Businesses after the introduction of Feed-in Tariff

著者 (1件)： 櫻井あかね (龍谷大学政策学部地域協働総合センター)
資料名： Journal of the Japan Institute of Energy (Web)  (Journal of the Japan Institute of Energy (Web))
巻： 97  号： 12  ページ： 379-385(J-STAGE)  発行年： 2018年 
JST資料番号： U1021A  ISSN： 1882-6121  資料種別： 逐次刊行物 (A)
記事区分： 原著論文  発行国： 日本 (JPN)  言語： 日本語 (JA)

抄録/ポイント： 2012年の固定価格買取制度導入後,他の再生可能エネルギーと比較して太陽光発電施設が急増した。本稿では,そのなかでもメガソーラー事業に焦点をあてて設備の所有実態調査を行った。メガソーラー事業者が設備と同一県内に本社を置く数は4分の1以下であった。また,組織形態は企業が主であり,地方自治体や協同組合,財団法人は少ない。このような企業は,親会社が県外に本社を置くことが多く,業種によって特徴がみられた。本稿では,メガソーラー事業から得られた収益の多くが施設立地地域に残らずに都市部へ流出することで,地域活性化の効果が得られていない現状を明らかにした。(著者抄録)

シソーラス用語： *制度 ,  エネルギー政策 ,  電気料金 ,  *プロジェクト ,  *太陽光発電 ,  大規模 ,  地域活性化 ,  地域開発 ,  再生エネルギー ,  私企業
準シソーラス用語： *メガソーラ発電プロジェクト ,  *固定価格買取制度 ,  事業者

著者キーワード (8件)： メガソーラー事業 ,  固定価格買取制度(FIT) ,  地域性 ,  地域コミュニティ ,  Mega solar power business ,  Feed-in Tariff (FIT) ,  Locality ,  Local communities

分類 (2件)： 太陽光発電  (NB03090G) ,  エネルギー資源及び開発  (LB01000V)

引用文献 (11件)：

• 1) http://www.meti.go.jp/committee/kenkyukai/energy_environment/saisei_dounyu/pdf/001_03_00.pdf, (Last access:2018.3.5)
• 2) Horio, M., Jizoku Kano na Chiiki Jitsugen to Daigaku no Yakuwari, NIPPON HYORON SHA, p. 186-208 (2014): 堀尾正靱,持続可能な地域実現と大学の役割,日本評論社,p. 186-208 (2014)
• 3) Yamashita, H., Doitsu ni manabu Chiiki karano Enerugi Tenkan, Ie no Hikari Association, p. 169-191 (2013):山下英俊,ドイツに学ぶ地域からのエネルギー転換,家の光協会,169-191 (2013)
• 4) Raupach, S. J.; Nakayama, T.; Morotomi, T., Saiseikano Enerugi to Chiiki Saisei, NIPPON HYORON SHA, p. 125-146 (2015):ラウパッハ=スミヤ ヨーク,中山琢夫,諸富徹,再生可能エネルギーと地域再生,日本評論社,p. 125-146 (2015)
• 5) Wada, T., Syoyu wo meguru Shi to koukyou, Aoki Shoten, p. 27-52 (2002):和田武,所有をめぐる< 私>と < 公共>,青木書店,p. 27-52 (2002)

タイトルに関連する用語 (3件)： 固定価格買取制度 ,  事業 ,  地域性