抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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地震が他の国よりも頻繁に発生する日本で住むためには,地震に対して準備することが重要であるが,多くの日本人は日常生活において地震に対して準備していない。既往の研究では,地震に対する予防的行動を決定する認知的要因の主な影響として,脅威あるイベントの認識された深刻さ,発生の認識された確率,予防的行動の有効性,認識された自己効力感,および応答に対する認識されたコストを明らかにした。しかし,それらの仲介的要因を調べた研究はない。動機づけの理論(例えば,Higgins,1997)によって誘導されて,著者らは,責任が媒介因子としての地震に対する予防的行動に対する認知的要因の影響を駆動することを示した。この仮説を2つのアンケートに基づく調査で試験した。研究1では,関西地域周辺の住民(N=101)に対するアンケート調査を行い,研究2では,人口コストの広範囲の年齢グループから無作為にサンプリングした国勢調査(N=1,839)の二次分析により,研究1の結果の重複性を確認した。認識されたコストは,否定的行動に負の影響を及ぼしたが,認識された責任は認識の負の効果を媒介した。討論では,認識された責任が地震に対する調整された行動に及ぼす認知的要因の影響を仲介する可能性を考慮した。(翻訳著者抄録)