抄録/ポイント:
抄録/ポイント
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東北地方太平洋沖地震や平成28年熊本地震,平成27年9月関東・東北豪雨や平成30年7月豪雨などの近年の大規模災害を受けて,自然災害発生時に迅速な災害対応を実施し,被害を軽減するためにはこうした対応が行われる拠点施設間が走行可能な経路で接続された状態を確保することが重要であることが改めて認識された.国土交通省の「道路の防災機能の評価手法(案)」に代表されるように,このような災害時の道路の接続性確保を目的として,道路ネットワークの耐災害性を評価するための手法については多くの提案が見られる.その一方で,これら評価手法を適用するための「どのような条件の道路が災害時に被害を受ける可能性がある危険な箇所であるか?」については十分な議論が行われていない.本研究では過去の大規模災害時における道路被害の実績から,道路ネットワークの耐災害性評価において危険箇所をどのように定義すべきか,その要件について検討する.(著者抄録)