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J-GLOBAL ID:202102212559872776   整理番号:21A0084821

人体の非線形地震応答解析モデルに基づく超高層建物における地震時負傷評価

EVALUATION OF INJURY IN SUPER HIGH-RISE BUILDING DURING EARTHQUAKE BASED ON NONLINEAR SEISMIC RESPONSE ANALYSIS MODEL OF HUMAN BODY
著者 (5件):
資料名:
巻: 85  号: 776  ページ: 1263-1273(J-STAGE)  発行年: 2020年 
JST資料番号: F0393B  ISSN: 1340-4202  資料種別: 逐次刊行物 (A)
記事区分: 原著論文  発行国: 日本 (JPN)  言語: 日本語 (JA)
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本研究では,振動台試験を用いて人体の非線形地震応答解析モデルを開発した。次に,圧力中心(CoP)の人間の変位と地震時の行動難度間の関係を,人体モデルと超高層住宅建築の住民に対するアンケート調査に基づいて評価した。さらに,RC超高層建築における人間行動のいくつかの側面を,建築物の地震応答解析の結果に基づいて調査した。最後に,地震時の超高層建築における人体損傷を評価する方法を提案した。結果に基づいて,以下の結論を得た。1)人体の地震応答解析モデルによって計算されたCoPの最大変位から行動難度を評価する簡単な方法を提案した。2)RC超高層建築の地震応答解析モデルを用いた解析結果に基づいて,建物の床応答の最大絶対速度と人体応答間に良い相関があることを示した。3)本研究は,地震時の床応答の最大絶対速度から,床に対するCoPの最大相対変位,人体頭部の最大変位および速度を得るための簡単な評価法を提案した。4)高層階では,床応答の最大絶対速度を有した。したがって,人体損傷の可能性は,高層階に近づくほど増加する。5)建物の最大層間変形角が1/100の設計基準を超えないとしても,人体は障害物との衝突や落下により損傷を受ける可能性がある。個人差による人間行動の変化を評価するためには更なる研究が必要であり,また,極端に大きな振動がモデルに入力として与えられたときの人体モデルの解析結果の妥当性を調べる必要がある。(翻訳著者抄録)
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分類 (2件):
分類
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建築物の耐震,免震,制震,防振  ,  自然災害 
引用文献 (29件):
  • 1) Okada, S. and Tamura, A. : Casualty Reduction Measures based on Microanalysis of Human Behaviors in Seismic Damage Buildings, Report of Tono Research Institute of Earthquake Science, No. 15, pp. 88-120, 2005.4 (in Japanese) 岡田成幸, 田村篤 : 被震下建物内で発生する人的被害の軽減化対策規範構築を目的とした被災事例ミクロ解析, 東濃地震科学研究所報告, No. 15, pp. 88-120, 2005.4
  • 2) Okada, S., Nachi, N., Tamori, S., Watanabe, C., and Sawada, M. : An Intensive Hearing Investigation to Households Damaged in the 2004 Niigata-Ken Chuetsu Earthquake, Report of Tono Research Institute of Earthquake Science, No. 18, pp. 65-157, 2006.3 (in Japanese) 岡田成幸, 名知典之, 田守伸一郎, 渡辺千明, 澤田雅浩 : 2004年新潟県中越地震における室内人的被害調査, 東濃地震科学研究所報告, No. 18, pp. 65-157, 2006.3
  • 3) Tanaka, A., Nakamura, I., Udagawa, S., Nakamori, H., Sekiya, N., Magoshi, N., and Hiroi O. : Some Problems of the Information Dissemination and Behaviors of the Inhabitants at the Miyagi-ken Oki Earthquake, The Research Bulletin of the Institute of Socio-Information and Communication Studies, The University of Tokyo, No. 21, pp. 1-106, 2004.3 (in Japanese) 田中淳, 中村功, 宇田川真之, 中森広道, 関谷直也, 馬越直子, 廣井脩 : 2003年5月宮城県沖の地震等における住民の行動に関する調査, 東京大学社会情報研究所調査研究紀要, No. 21, pp. 1-106, 2004.3
  • 4) Tokyo Fire Department : Result of Research on the Actual Situation about Indoor Damage due to the 2016 Kumamoto Earthquake, https://www.tfd.metro.tokyo.lg.jp/hp-bousaika/report/2018/03/index.html, (accessed 2020.1.27), (in Japanese) 東京消防庁 : 平成28年(2016年)熊本地震に伴う室内被害の実態調査結果, https://www.tfd.metro.tokyo.lg.jp/hp-bousaika/report/2018/03/index.html, (参照2020.1.27)
  • 5) Shizuoka Prefecture : Outline of Damage due to 2009 Suruga Bay Earthquake and Disaster Prevention Measures, 2011.3, http://www.pref.shizuoka.jp/bousai/e-quakes/shiraberu/higai/surugawanjishin/index.html, (accessed 2020.1.27), (in Japanese) 静岡県: 平成21年8月11日の駿河湾を震源とする地震被害及び防災対応の概要, 2011.3, http://www.pref.shizuoka.jp/bousai/e-quakes/shiraberu/higai/surugawanjishin/index.html, (参照2020.1.27)
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