抄録/ポイント：
抄録/ポイント
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建物のさらなる省エネを実現するためには,省エネ性能と建物の外皮および設備設計仕様との実際の状況を正確に把握し,効果的な政策措置を講じることが不可欠である。これまでの調査では,光熱費の詳細な明細書を使用してエネルギー消費に関する信頼性の高い情報を収集していたが,回答者に高度な専門知識が必要なため,ほとんどの場合,建物の外皮と機器の設計仕様の概要のみをインタビューした。したがって,設計仕様の詳細は不明である。本研究の目的は,計算プログラムから入出力データを分析して,建物のエネルギーコードへの準拠を確認し,商業ビルの建物外皮と設備の標準設計仕様を見つけることである。300m<sup>2</sup>以上の商業ビルは,建物エネルギーコードの評価結果の報告が義務付けられているため,300m<sup>2</sup>以上のすべての商業ビルを調査することができる。本論文では,2018会計年度に建設された事務所ビルに焦点を当てている。本報告では,合計1731のビルを分析した。これらの建物は,モデル建築法(簡単な評価方法)によって建物エネルギーコードが評価されており,事務所以外の建物の用途が混在していない。調査結果を以下に示します。建物エネルギーコードの性能評価指標であるBEImの分布を分析したところ,BEIm=0.55,0.65,0.85の建物数に差が見られた。したがって,この報告では,標準設計仕様は5つのグループで見つかった:グループI(BEIm<0.55,全体の3.4%),グループII(0.55≦BEIm<0.65,全体の17.0%),グループIII(0.65≦BEIm<0.85,全体の61.9%),グループIV(0.85≦BEIm<1.00,全体の16.6%),およびグループV(1.00≦BEIm,全体の1.1%)。空調設備の性能評価指標であるBEIm/ACと,太陽光発電の採用の有無による照明設備の性能評価指標であるBEIm/Lとの関係をグループごとに比較したところ,各グループについてこれらの関係に違いがあることを見出した。その結果,事務所ビルのエネルギー性能は,外皮,空調,照明,および太陽光発電設備の仕様で大まかに説明できることがわかった。外皮,空調,照明,太陽光発電設備の設計仕様の分布をグループごとに比較したところ,外壁と屋根の熱伝達率,窓面積率,空調熱源機器の定格容量と定格効率,照明機器の消費電力,太陽光発電機器の発電容量の点でグループ間の明確な違いがあることが示された。以上の分析結果を踏まえ,本稿では,建物エネルギーコードの評価結果に基づき,2018会計年度の事務所ビルの標準設計仕様を特定した。(翻訳著者抄録)
